ビットコインに潜むリスクとは? その回避方法も合わせて紹介!

ビットコインのリスク

ビットコインには、さまざまなリスクが存在します。これらのリスクを理解することは、ビットコインに投資をした際に損失を広げないためにも重要です。

今回の記事では、ビットコインのリスクだけでなく、その回避方法についても解説していきます。

この記事でわかること(ビットコインのリスク)

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1. ビットコインの取引におけるリスク

この項目では、ビットコインの取引におけるリスクを確認していきます。

1-1. 価格が暴落する

ビットコインには、価格が暴落するリスクがあります。実際に、ビットコインは2017年12月に約230万円まで上昇しましたが1年後には約35万円まで暴落しました。

ビットコインのリスク(暴落)
出典:TradingView – BTC/JPY

回避方法「資金に余裕を持って取引をする」

リスクを回避するためにも、資金に余裕を持った取引を心がけましょう。たとえば、資金の全額を投資するのではなく、その内の10%だけ投資をするといった方法が考えられます。

これによって、仮に損失が出ても、全額で投資をした場合の損失の10分の1に抑えることができます。

1-2. 適切な価格で取引できなくなる

ビットコインでは取引量が少ない場合、適切な価格で取引できなくなるリスクが考えられます。取引量が少なければ取引相手も少ないため、希望する価格での取引が成立しない可能性があるからです。

回避方法「取引量が少ない時には取引しない」

このリスクは、取引量が少ない時には取引をしないという方法で回避可能です。取引量が低い時には無理に取引をせず、取引量が戻るまで待ちましょう。

1-3. 借金を負う

ビットコインのレバレッジ取引をした場合、借金を背負うリスクがあります。

レバレッジ取引とは、自己資金の数倍や数十倍といった大きな金額で行う取引のこと。証拠金(自己資金)を取引所に預け入れて行うもので、少ない資産で大きなリターンが見込める。

レバレッジ取引では、自己資金以上の金額を取引で使うことができます。ただし預けた証拠金を超える損失が発生した場合は、不足分を追加で取引所に支払うこと(追証)が求められます。

たとえば、10万円しか手元に現金がないのに100万円の資金で取引を行ったとしたら、10%を超えて価格が損失方向に変動をすれば借金をすることになります。

投資銀行出身のトレーダーが解説|ビットコインのレバレッジ取引

回避方法「現物取引を行う」

このリスクの回避方法は、現物取引を行うことです。

現物取引とは、実際に自分が保有している資産でビットコインを売買する取引のこと。通常の商品の購入と同じように、1万円あれば1万円のビットコインを購入できる。

現物取引は、自分が持っている資金しか使うことができないので、お金を借りて投資をしない限りは借金をするリスクもありません。

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2. ビットコイン取引所に潜むリスク

一般的に、ビットコインは取引所で購入や売却を行います。ここからは、取引所に潜むリスクとその解決策を紹介していきます。

2-1. 資産が流出する

資産の流出にも、いくつかのパターンがあります。

IDやパスワードを盗まれて発生する「不正ログイン」

取引所のIDやパスワードを盗まれてしまうと、アカウントに不正にログインをされる可能性があります。

不正ログインをされた場合には、保有していた仮想通貨を送金されてしまうなど、自分の資産が流出する可能性が出てきてしまいます。

回避方法「二段階認証を設定する」

二段階認証を設定することで、不正にログインされる可能性を減らすことができます。

二段階認証は通常のIDとパスワードのログイン方式に加えて、一定時間有効になるパスワードを発行し、入力することでログインができる認証方式のことです。

取引所に登録したら、必ず設定するよう心がけましょう。

外部からの攻撃で資産を失う「ハッキング」

取引所ではハッキング被害を受けるリスクもあります。ハッキングをされてしまうと、大事な資産が流出する可能性が出てきます。

国内取引所でも、数十億円以上の損害をもたらした大規模なハッキング被害が、2018年以降に3回発生しています。

(関連記事)
仮想通貨の流出はなぜ起こる? 被害総額ランキング1位は日本の取引所

回避方法「個人用のウォレットで自己管理する」

ハッキングの回避方法としては、ウォレット自己管理する方法があります。

ウォレットとは、仮想通貨の保管をするためのツールのこと。スマートフォンで使えるものや専用端末を使うものなど種類が豊富。

取引所はハッキングの標的になりやすいため、リスクは常に高い状態といえます。いっぽう個人のウォレットはハッキングの対象になりにくく、特にオフラインで保管できる「コールドウォレット」なら、よりハッキングリスクを下げることができます。

2-2. 詐欺にあう

詐欺にあう可能性も取引所に存在するリスクの1つです。取引所で利用者の資産を横領されるなど、被害が報告されています。

また取引所を騙って仮想通貨をだまし取るケースは国内でも発生しており、公的機関からも詐欺に対する注意喚起が行われています。

(参照)金融庁、消費者庁、警察庁|暗号資産(仮想通貨)に関するトラブルにご注意ください!

回避方法「金融庁登録済み業者を使う」

現在、国内で仮想通貨の取引所を運営する場合には、金融庁への登録と認可を受ける必要があります。そのため、金融庁に登録されていない事業者を使わないことで、詐欺のリスクを避けることができます。

(参照)金融庁|仮想通貨交換業者登録一覧

2-3. 取引所が破綻する

取引所が破綻することも、リスクの1つと考えられます。

実際に、過去には仮想通貨取引所「マウントゴックス」が破綻したことで、100億円以上のビットコインとユーザーの資産約28億円が消失してしまいました。

(関連記事)
マウントゴックス事件は今どうなっている? 概要と現状について

回避方法「資本金や親会社を確認する」

この破綻リスクの回避方法としては、運営元に資本金が十分にあるか、または運営元やその親会社はどのような企業かを確認することが挙げられます。

資金力のある企業であれば、損害を受けたとしても、破綻する可能性がより少なくなると考えられるからです。

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3. 自分で保管・管理する際のリスク

ビットコインには、自分で保管・管理をする場合にもリスクが存在します。この項目では、保管・管理におけるリスクとその解決策を確認していきます。

3-1. 資産を取り出せなくなる

資産を取り出せなくなってしまったという人は少なくありませんが、いくつかの原因が挙げられます。

コントロール権「秘密鍵」の紛失

ビットコインはウォレットと呼ばれるデジタルな財布を使い保管を行いますが、ここから取り出すためには秘密鍵と呼ばれるものが必要です。

秘密鍵は一言でいうと、仮想通貨をコントロールする権利のことで、ウォレットの中にデータとして格納されています。ウォレットを紛失するなどして秘密鍵を紛失してしまうことでビットコインを取り出すことができなくなるリスクも存在します。

(関連記事)
【ビットコイン】秘密鍵と公開鍵の「秘密」と安全な取扱い方

回避方法「復元用のコードを保管しておく」

ウォレットには、万一の時に備えて秘密鍵を復元できる「パスフレーズ」「リカバリーフレーズ」と呼ばれるコードがあります。ウォレットを使い始めるときにコードを保管するよう表示されるので、必ず保管しましょう

またハッキングで秘密鍵が流出してしまった場合は、復元しても無意味です。ハッキングリスクを下げるなら、オフラインで保管できる「コールドウォレット」を利用しましょう。

ウォレットのパスワードを忘れる

ビットコインを保管するウォレットのパスワードを忘れてしまうことも、資産を取り出せなくなるリスクの1つです。

ウォレットによっては、ログインや送金の承認で使うパスワードの復旧や変更ができない場合もあります。そのため、このパスワードを忘れてしまうと資産を取り出せなくなる可能性が出てきます。

解決策「パスワード管理ツールを使う」

解決策としてはパスワードの管理ツールなどを使い、忘れないように保管する方法が挙げられます。

パスワードの管理ツールは、セキュリティソフトを開発しているメーカーなどで提供しているものなどがあります。

紙のウォレット「ペーパーウォレット」の紛失

秘密鍵を紙で保管するペーパーウォレットの紛失も、資産を取り出せなくなるリスクの1つです。

単純な紛失はもちろんですが、ペーパーウォレットはのため水や火などにも弱く、災害などでの損傷の可能性もあります。

ペーパーウォレットに記載した秘密鍵の情報が紛失したり読み取れなくなったりしてしまえば、ビットコインを取り出すことができなくなります。

解決策「銀行の貸し金庫で保管する」

ペーパーウォレットを安全に保管するのであれば、銀行の貸金庫を利用するのがおすすめです。貸金庫であれば、紛失や盗難はもちろん、災害の影響もほとんど受けなくなるからです。

3-2. 送金ミスで資産を失う

自己管理の場合、送金ミスで資産を失うリスクも想定できます。

ビットコインを送金する際は、送金先のアドレスを指定します。誤って入力してしまうと、間違ったアドレスにビットコインが送られる場合があるのです。

この場合、そのビットコインは戻ってこないため、結果的に資産を失うことになってしまいます。

解決策「送金先アドレスに誤りがないか複数回確認する」

送金ミスによって資産を失うことを防ぐには、送り先のアドレスを複数回に分けて確認することです。

さらに徹底するのであれば、自分で確認するだけでなく、他の人にも誤りがないかチェックをしてもらうと良いでしょう。

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4. ビットコインシステム上のリスク

ここからは、ビットコインのシステム上のリスクを解説していきます。

4-1. 攻撃による資産の損失リスク

取引を書き換える「51%攻撃」

ビットコインには、「51%攻撃」というサイバー攻撃を受けるリスクがあります。

51%攻撃とは?
ビットコインのネットワークの半分以上のハッシュレート(計算力)を1人のマイナー(取引の記録をつける人)が持つことで可能となる、不正な取所の承認ができる攻撃のことです。

51%攻撃を受けると、本来受け取れるはずであったビットコインが受け取れなくなるなどのリスクが生まれます。

ただし、以下の2つの理由から、ビットコインが51%攻撃を受ける可能性は低いと考えられています。

  • 理由① ビットコインに対して51%攻撃を仕掛ける場合、報酬よりも必要な計算力の確保に多額のコストがかかるため
  • 理由② 51%攻撃のリスクが高まると投資家がビットコインを売り価格が下落し、報酬よりもコストが大きくなるため

(関連記事)
51%攻撃を受けるとどうなる? 仕組み・実例・攻撃対策

回避方法「リスクが高まったら資金の移動を行わない」

51%攻撃は、リスクが高まった場合に資金の移動を行わないことで回避します。51%攻撃は、一部のマイナーがハッシュレートの分布の51%近くまでを占めることで、攻撃を受けるリスクが高まります。

ハッシュレートの分布に関しては、以下のようなサイトで確認を取ることが可能です。

BLCKCHAINハッシュレート分布

ハッシュレートの分布を確認し、51%に近づきそうなタイミングでは取引を避けるようにしましょう。

50%未満でも攻撃できる「セルフィッシュマイニング」

セルフィッシュマイニングも、システム上のリスクの1つです。

ビットコインではまだ報告されたことはありませんが、ブロックチェーンの仕組みを使っているモナコイン(MONA)という仮想通貨がセルフィッシュマイニングで攻撃されました。

セルフィッシュマイニングとは「ブロックチェーンが分岐した場合はブロックが長くつながっている方を正規のものとする」というブロックチェーンの性質を利用した攻撃のこと。悪意あるマイナーの計算力が全体の50%未満でも取引を書き換えられる。
セルフィッシュマイニングとは

セルフィッシュマイニング攻撃を受けると取引内容を書き換えられてしまい、51%攻撃と同様に二重支払いの被害を受ける可能性があります。

回避方法「資金の移動を行わない」

利用者がセルフィッシュマイニングを回避する方法はありません。いつ発生するか全くわからないからです。

資金の移動を極力行わないことでセルフィッシュマイニングに遭うリスクを低くすることは可能ですが、運悪く巻き込まれることはあり得ます。

セルフィッシュマイニングを実行するには、51%攻撃ほどではないにせよ、マイナー全体のうちのかなりの計算能力の占有が必要です。多くのマイナーが参加しているビットコインでは、悪意を持つマイナーによる占有が難しく、セルフィッシュマイニングのリスクは高くはありません。

以下の記事では、モナコインがセルフィッシュマイニング攻撃に遭ったときのことを解説しています。

ハードフォークを狙った「リプレイアタック」

ビットコインには、ハードフォーク時に分岐したネットワークを悪用するリプレイアタックのリスクも存在します。

ハードフォークはビットコインを新しいネットワークに移行するアップデートのこと。ブロックチェーンが分岐して新しい通貨が生まれることもある。
ハードフォークって何? ゆるイラストで仕組みを解説(初心者向け)

ビットコインはコミュニティの中でハードフォークの内容について議論をしますが、意見がまとまらず対立が起こることがあります。この場合、反対派の人達がハードフォーク前の古いネットワークを使い新しい仮想通貨を作ります

リプレイアタックでは、分裂した新しいコイン古いコインのブロックチェーンの区別がつかないことを利用して攻撃が仕掛けられてしまうのです。

リプレイアタックの例

たとえば、ハードフォーク直後に分裂した新しいコインだけを送金しようとします。しかし悪意のある人が古いコインのブロックチェーンにも同じ送金情報を反映させてしまいました。

この場合、新しいコインだけ送金したかったにも関わらず、同じ量の古いコインも同時に送金されることになってしまうのです。

リプレイアタックを受けてしまうと、こうした流れで意図しない送金が行われてしまうことになります。

回避方法「安全が確認されるまで資金を移動しない」

リプレイアタックは、安全が確認されるまで資産を移動しないことで回避します。

安全が確認されるまでの具体的な目安は、ハードフォーク後に国内取引所が対象となる仮想通貨の入出金を再開したタイミングです。

なぜなら、国内取引所ではハードフォーク直後にはリプレイアタックなどのリスクがあることから、ハードフォーク時に対象となる仮想通貨の入出金を停止し、安全が確認されたタイミングで再開を行うからです。

そのため、各国内取引所が再開されるまで、資産の移動を控えるようにしましょう。

ビットコインをはじめ現在多く取引されている仮想通貨では、リプレイアタックに遭わないような施策がハードフォークの際にとられています。

4-2. ハードフォークによる暴落リスク

ハードフォークによる暴落も、ビットコインのシステム上のリスクと考えられます。

これによって、価格が上がることもありますが下がる可能性もあるため、リスクの1つとして考えられています。

ビットコインではありませんが、ビットコインキャッシュ(BCH)という仮想通貨では、意見が対立した2018年11月16日のハードフォークによって大幅な価格下落が過去に起こっています。

ビットコインキャッシュ(BCH)がハードフォークした時の価格チャート
出典:Tradingview -BCHUSD

(関連記事)
ビットコインキャッシュの分裂|ビットコインABCとSビットコインSVの対立

解決策「ハードフォーク間近では取引しない」

リスクを避けるのであれば、ハードフォーク間近での取引を控えることをおすすめします。特にコミュニティ内の争いが激化している時には、価格も下落する可能性が高まるため、取引はできるだけ避けるようにしましょう。

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まとめ

以上、ビットコインのリスクについて解説してきました。ポイントを、あらためてまとめておきましょう。

  • ビットコイン取引には暴落や取引量の低下などのリスクがある
  • 取引所にはハッキングや不正ログインなど資産の流出や詐欺にあうリスクがある
  • 秘密鍵の紛失で資産を取り出せなくなることなどが自己管理のリスクとしてある
  • 51%攻撃やリプレイアタックなどがシステム上のリスクとして考えられる

今回紹介したように、ビットコインにはさまざまなリスクが存在します。これらのリスクを十分に理解し、投資をする際にも注意するよう心がけましょう。