ビットコインになぜ価値はあるの? 価格推移から今後の将来性を考える

ビットコインの価値

仮想通貨(暗号資産*)として広く取引が行われるビットコイン。ただのデジタルデータが、なぜ突然200万円にもなってしまうのか、疑問に思う人も多いのではないでしょうか?

今回は、ビットコインになぜ価値があるのか、今後はどうなるのかについて解説します。

*2019年3月、呼び名を「暗号資産」とする法律案が金融庁から第198回国会へ提出されました(参考|第198回国会における金融庁関連法律案

↓↓まずは口座登録!↓↓
DMM Bitcoin

1. ビットコインの価値は需要によって生まれる

欲しいと思う人がいるからビットコインに価値がある

ビットコインに価値が生まれる理由は、簡単にいえば欲しいと思う人がいるからです。

1-1. ビットコインを欲しい人がいる限り価値がある

ビットコインは形を持たないデジタルデータですが、現在は取引所でドルや円といった法定通貨と交換できるため、取引所での取引価格がその価値と判断されています。

つまり、その価格で需要と供給があり、売買する人がいるために価値が生まれているのです。

もし仮に世界から取引所がなくなったとしても、欲しい人がいる限り、価値がゼロになることはありません。

1-2. 日本円も欲しい人がいなくなれば価値はない

欲しいと思う人がいれば、価値が生まれます。法定通貨である日本円についてもそれは変わりません。

なぜ日本円をみんなが欲しがるのかといえば、円をモノやサービスと交換できるから。もし交換できなければ、誰も欲しがらなくなるのでその価値はなくなります。

ジンバブエのインフレは記憶に新しい

欲しい人がいなくなれば価値がなくなるのは、ジンバブエドルがよい実例ではないでしょうか。ジンバブエでは急激なインフレが発生し、大量のジンバブエドル紙幣があっても、モノが買えなくなりました。

たとえ法定通貨であったとしても、欲しいものやサービスと交換できなければその価値はなくなったと同じことなのです。

インフレ
お金を欲しい人がいるからモノやサービスと交換できる。交換できなければ価値はなくなり、価値がないものを欲しがる人はいなくなる。
↓↓貯金感覚でできる「仮想通貨つみたて」サービス開始!↓↓
コインチェック

2. 欲しい人が増えて価格が上がった2017年

2017年12月には、一時230万円を越えたビットコイン。2017年は、欲しい人が増えたことがきっかけで価格が上昇していきました。

2017年のBTC/JPYチャート
2017年3月~12月のBTC/JPYチャート(参照:bitbank

ビットコインは何度か暴騰を繰り返していますが、価格が上がるのにはそれぞれに理由があります。

4月:改正資金決済法施行

4月の値上がりは、日本の改正資金決済法で、仮想通貨に関する法規制が施行されたことが材料だと考えられています。法整備が行われたことで通貨としての将来性への期待が高まり、欲しい人が増えたとみられます。

5月 :オルトコイン(アルトコイン)のICO活発化

5月にはオルトコインのICOが盛んに。そのためオルトコインの購入資金として、ビットコインの需要が増加しました。

8月・10月 :ハードフォークの影響

8月にはビットコインキャッシュ、10月にはビットコインゴールドのハードフォークが行われました。ハードフォークの前後は価格が動きやすいため、この時期は値上がり益を狙った投資も活発になっています。

12月 ビットコイン先物上場とバブル

12月はアメリカの先物取引所にビットコインの先物が上場。今後の市場拡大が期待されました。

さらにこの頃になると、ビットコインの値上がりが経済誌などでも取り上げられるようになり、安易な“投機”ともいえる取引が増加。値上がりがさらに買いを呼ぶ「バブル状態」となりました。

ニュースをしっかりとつかんで投資した人、「価格が上がる」という情報だけで買い始めた人など、購入に至った理由は様々。しかしそれらの「ビットコインを欲しい人」が急激に増えるにつれ、価格は上昇していったのです。

バブル崩壊

2017年に急上昇したビットコインの価格も、2018年には最高値の約2割までに下落し、仮想通貨バブルは崩壊したといわれます。

しかし、かねてより仮想通貨の将来性を期待した投資家たちの中には、今回のバブル崩壊は長期的な視点では問題ではないと考える人も。クリプトオラクルのパートナー、ルー・カーナー氏は、仮想通貨バブルの崩壊を2000年代に発生したIT株のバブル崩壊と同じだと語り、ビットコインを「かつて作られた価値の保存手段の中でも最高のもの」と評しています。

COINTELEGRAPH|現在のビットコインはITバブル崩壊後のAmazonと同じ状況=仮想通貨VCの幹部が示唆

↓↓初心者でも使いやすさ抜群!↓↓

3. ビットコインの価値を裏付けるのはプログラム

ビットコインと法定通貨の価値

既存の円やドルといった通貨は、発行する国家が価値を担保しています。そのため、紙幣や硬貨そのものに価値がなくても、モノやサービスと交換することができるのです。

一方、ビットコインには価値を保証する国家はありません。しかし、プログラムとして「発行上限があるため過剰供給されない」「消滅しない」「データの改ざんが難しい」という特性から、価値が担保されます。

↓↓貯金感覚でできる「仮想通貨つみたて」サービス開始!↓↓
コインチェック

4. ビットコインを欲しがる理由

国家による価値の保証がないデジタルデータのビットコインを、なぜ人は欲しいと思うのでしょうか。

理由1. 普及して価値が上がると思っているから

ビットコインの普及

ビットコインは、国内外へ安価に素早く送金できるため、国を越えて取引ができるデジタル通貨としてその将来性が期待されています。

すでに通貨として使用できる場所もありますが、さらに世の中に普及してみんなが使うようになれば、もっと価値が上がると考える人もいます。その値上がりの利益を得るため、欲しいと思うようになるのです。

理由2. 宝くじみたいに儲けたいから

ビットコインで大儲けしたい人

ビットコインは2017年、値上がりが値上がりを呼ぶバブルとなりました。2017年始めは11万円あまりであった価格は、同じ年の12月には230万円を突破。億り人という言葉も生まれました。

再びそんな暴騰が起きれば儲けられるかもしれないという、安易な投機的な目的で欲しがる人もいます。

理由3. 技術や思想に興味があるから

ビットコインの仕組みに価値を感じる人

ビットコインは、ブロックチェーンをはじめとした様々な技術を組み合わせて「データ改ざんが不可能」「消滅しない」「中央管理者が不要」といった特徴を併せ持つ仕組みの上に成り立っています。

それぞれの技術自体は以前から使われてきたもので、目新しくはありません。しかしそれらを組み合わせたことで、ビットコインという「プログラムに価値を裏付けられた」新しい通貨を作り出しました。

このビットコインの価値を裏付ける技術的なものに興味や魅力を感じている人も、ビットコインを支持しています。

理由4. 国家が信用できないから

国が破綻する

ビットコインは特定の国に依存しません。そのため、国の信用不安が広がった場合に、法定通貨からの退避先としての需要もみられます。

たとえば、ギリシャ危機や、イギリスEU離脱を問う国民投票の際には、国家の先行き不安からその国の法定通貨の価値が乱高下しました。また国内でインフレが進むと自国通貨の価値は下がりますが、特定の国に依存しないビットコインであれば、価値は変わりません。資産を守れるかもしれないため、欲しいと思うのです。

↓↓初心者でも使いやすさ抜群!↓↓

5. ビットコインの将来性が期待できる要素

ビットコインの将来性

ビットコインが今後値上がりするのかどうかは、現時点ではわかりません。しかし将来性が期待できる要素もたくさんあります。ここでは、ビットコインの将来性を予測するにあたって関係がありそうな社会的な環境について見ていきましょう。

5-1. ブロックチェーン技術の広がり

ビットコインを支える技術であるブロックチェーンの仕組みは、すでに金融や物流などさまざまな分野で活用が始まっています。2018~2019年には、身近な企業でもブロックチェーン技術の導入や実証実験が行われるようになりました。

コンビニエンスストアでの商品管理システム

2018年4月~8月、コンビニ大手のローソンは、ブロックチェーンに食品の出荷から販売、廃棄までを登録し、情報が検索できるようにする実証実験に成功しました。

将来的には、原料の調達から配送までの流れを一括して管理し、食の安全性確保生産性の向上に役立てることを目指しています。

みずほ情報総研株式会社|みずほ情報総研、ローソンと共同で「ブロックチェーンを用いた個品管理プラットフォーム」の概念実証を実施

楽曲使用料の管理システム

JASRACは、2020年より楽曲使用料の管理システムにブロックチェーンを導入することを、2019年2月に発表しました。楽曲の利用や使用料の徴収・分配の管理にブロックチェーンを活用することで、楽曲使用料分配の流れが詳しくわかるようになります。

日本経済新聞|JASRAC、ブロックチェーン導入へ 楽曲使用料を透明化

5-2. 健全な取引のための規制

ビットコインをはじめとする仮想通貨は、国を超えて人々が直接取引できます。そのため仮想通貨への対応や規制については、世界中で意見が交わされています。

例えば日本国内をはじめとして、仮想通貨取引所で口座を開設する際には本人確認書類を提出します。これは「犯罪収益移転防止法」により義務付けられているもので、世界で求められているアンチマネーロンダリング(AML)やテロ組織への資金提供対策(CFT)の一環でもあります。

警察庁刑事局組織犯罪対策部|犯罪収益移転防止法等の概要について(pdf)

特定の国家に依存せず匿名性の高い仮想通貨は、自由な取引を推進します。その一方でマネーロンダリングやテロ組織への資金提供など、犯罪や反社会勢力に利用されやすいという側面も。

そのため複数の国によって構成される金融活動作業部会(FATF)は、仮想通貨を悪用されないよう、国際基準の明確化によって健全性を確保しようとしています。

この国際的な動きは仮想通貨の将来的な発展を後押しするのではと、期待されています。規制は自由な取引を制限するものではなく、私たちのお金が犯罪やテロ組織へ利用されないための仕組みでもあるのです。

5-3. 「非中央集権」な世界がやってくる?

これまで取引といえば、会社が運営する店舗や国から購入することがほとんどでした。ところが、インターネットの普及により、消費者と消費者の取引も増加の一途を辿っています。

「メルカリ」のようなユーザー同士の売買や、ハンドメイド商品の販売もその一例。一人一人がお互いに合意すれば取引が成立する、という仕組みが、徐々に社会に広がっています。

非中央集権な取引
ものやサービスを個人間でやりとりする時代へ

個人同士の直接取引は、ビットコインが掲げる「非中央集権」な取引そのもの。インターネットの発達によって、国や組織に依存しない「非中央集権」という概念が、受け入れやすい社会へと変わってきているのではないでしょうか。

現在、消費者個人同士の取引のほとんどは法定通貨で行われていますが、いずれは違った方法でお金のやり取りが行われるようになっていくかもしれません。

↓↓貯金感覚でできる「仮想通貨つみたて」サービス開始!↓↓
コインチェック

まとめ

ビットコインの価値は国から保証されているものではありません。しかし国を越えた取引が可能であることから、新しい通貨として期待され、価値が生まれているのです。現状では仮想通貨は国により規制と支援の両方向の流れがありますが、健全に利用されるための国際基準が整うことで、今後の将来性が定まってくるでしょう。

またこれらの動きはビットコインだけでなく、オルトコインを含むすべての仮想通貨が対象です。技術や目的が明確であれば、オルトコインも新たな価値を生み出していくことになるでしょう。