仮想通貨のホワイトリストとは?主軸にすべきコイン一覧と投資活用法

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突然ですが、アナタは仮想通貨のホワイトリストをご存知ですか?

ブラックリストと相対する言葉として使われる “ホワイトリスト”。一般的には「注意や警戒の必要がないものを示す一覧」といった意味を持ちます。つまり信用できる、安全であるといった指標となるリストのこと。仮想通貨にも、そういったコインがあるなら知りたいと思う人も少なくないのではないでしょうか。

この記事では仮想通貨界で使われる「ホワイトリスト」の意味と一覧、投資活用法を紹介。過去にホワイトリスト入りした仮想通貨にどういった価格変動が起きたかも合わせてお届けします。主軸通貨の参考にしてください。

1. 仮想通貨スラングである「ホワイトリスト」

仮想通貨界隈で使われているホワイトリストとは、仮想通貨スラングの一種。金融庁に登録済みの仮想通貨交換業者が取り扱っている銘柄の一覧を指します。

一般的に使われるホワイトリストはブラックリストと相対する意味で、注意や警戒をする必要がない対象のこと。仮想通貨には安全であると言いきれるコインはないといっても過言ではありませんが、ホワイトリスト入りしている仮想通貨は、比較的安心して取引を行えると考えているユーザーが多いようです。

しかしホワイトリストはあくまで仮想通貨ユーザーから発信されたスラングであって、金融庁や公的機関が使用している用語ではありません。金融庁も登録済み業者が取り扱っている仮想通貨の価値や安全性を保証するわけではないと公式で発信しています。

金融庁・財務局が、これらの仮想通貨の価値を保証したり、推奨するものではありません。仮想通貨は、必ずしも裏付けとなる資産を持つものではありません。

引用:金融庁 仮想通貨交換業者登録一覧

ホワイトリスト入りしている仮想通貨が、確実に安全なコインというわけではないということを認識しておきましょう。

2. ホワイトリスト入りをしている仮想通貨一覧

ホワイトリスト入りしている仮想通貨はトークンも含めて全20種。以下は取引所別の取り扱い仮想通貨一覧です。

whitelist
▼表中で使われている通貨コードと銘柄▼ BTC=ビットコイン、ETH=イーサリアム、XRP=エックスアールピー(通称:リップル)、MONA=モナコイン、BCC=ビットコインキャッシュ、LTH=ライトコイン、ETC=イーサリアムクラシック、XEM=ネム、XCP=カウンターパーティ、LSK=リスク、QASH=キャッシュ、FSCC=フィスココイン、NCXC=ネクスコイン、CICC=カイカコイン、ZAIF=ザイフトークン、BCY=ビットコインクリスタル、SJCX=ストレージコインエック ス、PEPECHASH=ぺぺキャッシュ、Zen=ゼン、CMS=コムサ

参照:金融庁 仮想通貨交換業者登録一覧

ビットコインは仮想通貨取引の主軸通貨として使われているためか、すべての取引所で売買が行えます。次いでビットコインから派生したビットコインキャッシュや時価総額2位のイーサリアムを取り扱っている取引所が多いです。

12社のうち半数以上の取引所で売買できる仮想通貨の特徴を、簡単に紹介していきましょう。

ビットコイン(BTC

ビットコインは世界で初めて生まれた仮想通貨。誕生した2009年から2018614日現在まで、時価総額1位をキープし続けています。ビットコインの誕生後にシステムを改良してイーサリアムやXRP(通称:リップル)といった「オルトコイン(アルトコイン)」がつくられてきました。

現在は世界中の取引所で主軸通貨として利用されているビットコイン。つまりほかの仮想通貨や法定通貨と交換できる可能性が高いということです。仮想通貨取引を行う際には欠かせない銘柄といっても過言ではないでしょう。これから仮想通貨取引を始めたいという方は、下の記事もぜひ参考にしてください!
一歩も外出せずに買えた!知識ゼロでもわかるビットコインの始め方

ビットコインキャッシュ(BCC

ビットコインキャッシュはビットコインからハードフォークして生まれた仮想通貨。201781日に誕生した比較的若い仮想通貨です。

何度も分裂しているビットコインですが、今のところホワイトリスト入りしているのはビットコインキャッシュのみ。2018年6月14日現在は、12社中11社が取り扱っています。価格も順調に成長しており、分裂の成功例といわれています。
関連記事:ビットコインの分裂は投資チャンスか、初心者でもわかる分裂の仕組み

イーサリアム(ETH

イーサリアムは現在ビットコインに次ぐ時価総額2位を誇る仮想通貨。スマートコントラクトを実行できる仮想通貨として知られています。

スマートコントラクトとはユーザーが定義した契約を自動で実行するシステム。これまでサインや印鑑で行われてきた書面上の契約を、ブロックチェーン上で自動的に実行することができます。
関連記事:世界を変えるブロックチェーンの仕組みのやさしい概要

ライトコイン(LTC)

「ビットコインを金(ゴールド)なら、ライトコインは銀(シルバー)を目指す」としてつくられた仮想通貨。

ビットコインとの大きな違いはブロックの承認時間と発行上限数です。ビットコインはブロックの承認時間が約10分に対し、ライトコインは約2.5分。また発行上限枚数はビットコインが2,100万枚に対し、ライトコインは8,400万枚となっています。ライトコインについて詳しく知りたい方は下の記事のライトコインの章をチェックしてください!
取引所の“中の人”セレクト! 投資しやすい仮想通貨の種類9選

XRPはアメリカに拠点をおくRipple社によって開発された仮想通貨。現在の時価総額はビットコイン、イーサリアムに次ぐ3位です。

ホワイトリスト入りしている仮想通貨のなかでも、圧倒的の承認スピードを誇るXRP。1回目の承認が完了するまで約10分要するビットコインに対し、XRPは約4秒で済みます。速さの秘訣は独自の承認方法であるPoC(プルーフオブコンセンサス)を採用しているから。ビットコインで使われているPoWと比べると時間を要しません。
関連記事:決済最速はリップルの4秒!仮想通貨決済スピードランキングTOP5

金融庁へ登録済み業者である12社の取引所のうち、半数以上で取り扱っている仮想通貨の特徴を紹介しました。これらは多くの取引所で売買できるので、取引も活発に行われている可能性があります。主軸通貨をどのコインにするか検討中の方は、ぜひ参考にしてください。

3. ホワイトリストと呼ばれる所以は審査の厳しさにあり

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金融庁へ登録済みの業者が取り扱う仮想通貨をホワイトリストと呼ぶようになった所以は、登録に至るまでの審査の厳しさにあると考えられます。

2017年4月に仮想通貨に関する法律が施行され、仮想通貨交換業を行うためには金融庁への登録が必須条件となりました。登録審査では以下のような項目がチェックされます。

  • 資金決済に関する法律第63条の5で定められた登録拒否要件への該当の有無
  • 申請予定者の概要
  • 申請を行う経緯や目的
  • 業務内容の適正
  • 業務方法の適正
  • 業務を的確に行える人員の確保
  • 社内規則が整備 etc.

参考:金融庁 新規登録申請の審査等に係る一般的な流れ(イメージ)

上記の点をはじめとする数々の条件を満たした業者だけが登録を許可されます。

ここまで厳しい審査が行われる理由のひとつには、投資家保護という目的があります。過去には日本に拠点を置く仮想通貨交換業者が破たんした大きな事件もありました。この事件では運営業者のずさんな管理体制も浮き彫りに。取引所に預けていた仮想通貨が戻ってこないという被害者が多く出ました。

審査の段階でセキュリティ面や管理体制の水準が基準を満たしているかチェックするとこで、類似事件の再発防止になるのではないでしょうか。

関連記事:ビットコインが消失したマウントゴックス事件を一から徹底解説

金融庁が公開する仮想通貨交換業者登録一覧によれば、2017929日に11社が登録を完了。同年121日に4社を追加、続いて26日に新たな1社の登録が済みました。それ以降2018614日現在まで、新たに登録された業者はありません。

また法律施行前から営業を行っており、まだ登録が完了していない業者に関しては経過措置として “みなし業者” という枠でサービスの提供が許可されています。

関連記事:規制によって揺れるビットコイン価格、日本が定める仮想通貨の法律

4. ホワイトリスト入りした仮想通貨は価格が上昇する傾向か

新たにホワイトリスト入りをした仮想通貨は、価格が上昇する可能性があります。価格が上がるということは需要が増えたということ。その要因には以下のような点が考えられます。

  • 金融庁へ登録済みの取引所で扱っているため安心感がある
  • 日本円で取引できるので日本人が気軽に購入できる
  • 仮想通貨ユーザーが多い日本での需要が増えるため、海外のユーザーも注目する

特に取引が活発に行われている取引所で新たな仮想通貨が扱われ始めると、価格が上昇しやすいと予想されます。その理由は、取引するユーザーがいなければ価格変動につながらないためです。

4-1. 新たにホワイトリスト入りしたリスクは約60%値上がり

下の画像は仮想通貨のリスク(LISK)がbitFlyerに上場した日のチャート。発表直後にリスク価格が最大約60%上昇しています。

LISK_chart参照:CoinMarketCap

発表はbitFlyerの公式Twitterアカウントでも行われました。

bitFlyerが新たなオルトコインの取り扱いを始めることは、同社のCEO加納祐三氏がTwitter上で事前にアナウンス。新規導入される銘柄を予想して、事前に購入することで利益を出した人もいたのではないでしょうか。

こうした過去の傾向からホワイトリスト入りした仮想通貨は価格が上昇する傾向があると考えられます。しかし投資において絶対に上がるといった保証はありません。新たにホワイトリスト入りした仮想通貨が出た時は、以下の点をリサーチするとよいでしょう。

  • ホワイトペーパー
    ホワイトペーパーとは仮想通貨の発行目的や使用する技術といった概要を記載した公開文書。仮想通貨を発行する前に公開されます。
  • コミュニティの活発性
    各仮想通貨には、新しい技術の提案や方針を議論するコミュニティが存在します。コミュニティが活発な仮想通貨は順調に成長する傾向があるようです。
  • 市場での流動性
    市場での流動とは取引が活発に行われているかということ。流動性が高い仮想通貨は多くの取引所で取り扱われている傾向があり、取引が行いやすいと考えられます。
  • 今後のロードマップ
    今後導入される技術によって仮想通貨の利便性が高まれば、需要が増える可能性があります。ただし、ものによっては「改良」「改悪」と意見が分かれる可能性も。

投資する価値がある仮想通貨か、判断を下す材料になるのではないでしょうか。

5. ホワイトリストを活用にした投資戦略

ここまでホワイトリスト入りしている仮想通貨について解説してきましたが、一覧表を活用した投資戦略はないのでしょうか?

5章ではホワイトリストの投資活用法を紹介していきます。

5-1. TOPクラスの取引所が “取り扱っていない” 仮想通貨に注目

ホワイトリストを活用した投資戦略として、取引高がTOPクラスの取引所がまだ扱っていない仮想通貨に注目するといった方法があります。流動性が高い取引所で取り扱いが開始されることで、取引量が増え価格が上昇するかもしれないからです。

2018年614日現在、金融庁に登録済み取引所の24時間取引高ランキングを調査しました。

24時間の取引高ランキング

1位 Bitbank
2位 bitFlyer
3位 Zaif
4位 BTCbox
※ほかランクインなし

参照:CoinMarketCap 24 Hour Volume Rankings

上記は24時間で見た取引高のランキングなので時間帯や日によって上下はあるでしょう。

さらにビットコインに絞って取引高を調査すると、金融庁へ登録済みの取引所のなかではbitFlyerだけがTOP10にランクインしていることがわかりました。

Bitcoin_trading_volume
2018年6月14日調査:過去6ヵ月のビットコイン取引の市場占有率

参照:data.bitcoinity.org

ビットコインの取引高が高いということは、全体的な取引量も多いと予想できるのではないでしょうか。

こうした情報から取引量が多い取引所を割り出し、その取り扱い仮想通貨を調べます。今回はbitFlyerをフォーカスしました。下の表をご覧ください。

bitFlyer_focus_whitelist

こうして一覧で見ると、ほかの取引所で取り扱いがある仮想通貨でもbitFlyerでは扱っていないコインがあるとわかります。もし取引が活発に行われているbitFlyerで取り扱いがスタートすれば、注目が集まり一時だけでも価格が上がるかもしれません。上場してから購入しては遅いかもしれないので、安値がついているタイミングで購入し、上場して値が上がれば売るといった戦略が立てられるでしょう。

しかし上場前の仮想通貨の情報を掴むのは至難の業。日頃の情報収集や投資で培われた勘が必要とされ、仮想通貨投資で生計を立てているトレーダーでも困難でしょう。投資に “絶対” はないことを心に留めておいてください。

5-2. 登録待ち仮想通貨交換業者が取り扱うコインを確認

みなし業者が取り扱っている仮想通貨をチェックすることもひとつの手です。ホワイトリストは金融庁へ登録済みの取引所が扱っている銘柄のこと。もし新たに登録となった取引所でのみ取引できる銘柄があるとすれば、そのコインは登録と共にホワイトリスト入りします。知名度やニーズが増え、価格が上昇するかもしれません。

しかしセキュリティや管理能力の面からみても、金融庁へ登録済の取引所を利用したいところ。未登録の取引所は、安全管理の基準を満たしている確証がないため不安があります。ホワイトリスト入りしていない銘柄を見つけたからといって、安易に口座開設をしないようにしましょう。

では新たにホワイトリスト入りするかもしれないコインをいち早く購入するには、どうしたらよいでしょうか。それには事前のリサーチがキーとなってきます。

たとえば新しく金融庁へ登録される取引所が出て、現在ホワイトリスト入りしていない仮想通貨を取り扱っていたとします。事前に取り扱い銘柄をリサーチしていなかった場合と、していた場合の行動を比較してみましょう。

事前にリサーチしていない場合の流れ
  1. ニュースで新たな業者が金融庁へ登録されたことを知る
  2. どういった業者か調べる
  3. どういったサービスか調べる
  4. 取り扱い銘柄を調べる
  5. 新たにホワイトリスト入りする銘柄がないか調べる
  6. 利用するか判断を下す
  7. 口座開設
事前にリサーチしている場合の流れ
  1. ニュースで新たな業者が金融庁へ登録されたことを知る
  2. 登録が済めばすぐに取引で利用すると決めていたので即口座開設

このように事前に調査を済ませておくだけで、他者より早く行動に移せる可能性が上がります。そうなれば価格が上がりきる前にホワイトリスト入りしたコインを購入できるかもしれません。仮想通貨投資において情報収集やリサーチは、大切なポイントなのです。

ここで注意しておきたい点が情報の取捨選択を間違えないこと。デマに踊らされてしまっては危険です。情報収集の際は、発信元が信頼できる機関や企業であるか確認を行いましょう。

正しい情報をいち早く見つける方法
  • 各取引所の公式ホームページにあるお知らせをブックマーク
  • 各取引所の公式SNSをフォロー
  • 金融庁の公式ページをこまめにチェック

ネット上には根も葉もないうわさや、悪意のある虚偽の情報も散乱しているため注意が必要。有名人が発信した情報というだけでは鵜呑みにせず、ソース元を調べたうえで信ぴょう性のある内容か判断しましょう。

5-3. 匿名性が高いコインはホワイトリスト困難か

2018年4月から金融庁では「仮想通貨交換業等に関する研究会」が設置され、2018614日現在に至るまで3回にわたり議論が行われています。そのなかでは匿名性が高い仮想通貨に関して懸念を抱く声も。

ちょっと気になっているのは、匿名性が高い通貨が幾つか出てきておりまして、ダッシュとかモネロとかジーキャッシュとかコモドとか、幾つか出てきているのですが、これらは途中でコインミキシングというような形で、誰から誰に行ったかということがわからないようにするような仕組みが入っておりまして、マネーロンダリングの観点からは非常に疑問が投げかけられるということで、金融庁に登録した業者にそういう匿名性の高い通貨を扱わせていいのかということは議論の対象になり得ると思います。

引用:金融庁仮想通貨交換業等に関する研究会 第1回 議事録

そもそも法律で金融庁への登録が必須となった背景には、マネーロンダリングを防ぐといった目的も含まれています。

仮想通貨交換業等に関する研究会では、匿名性のある仮想通貨がマネーロンダリングに利用される懸念について声があがりました。具体的なコイン名を出して議論していることが公になっているところから、匿名性が高い仮想通貨の取り扱いについては国も気にしていると考えられます。

匿名性が高い仮想通貨とは

ビットコインではブロックチェーンの情報を見れば、だれの取引記録であっても簡単に確認することができます。つまり “いつ、どのアドレスから、どのアドレスに、いくら送金した” という記録がオープンになっているということ。この情報はだれでも、いつでも、どこからでも確認できます。

しかし匿名性の高い仮想通貨では “どのアドレスからどのアドレスへいくら送金した” といった記録が確認できません。プライバシーは守られますが、犯罪に利用されるリスクが懸念されているといった特徴があります。

2018年1月に起きたコインチェックのネム流出事件では、犯人が盗難したコインの一部を匿名性の高い仮想通貨と交換し、送金先を追跡できないようにしたと報じられています。事件後、金融庁はコインチェックに対し業務改善命令を発令。取り扱い仮想通貨についてのリスクの洗出しと、マネーロンダリングについての対策などの徹底を命じました。

コインチェックは20185月に匿名性が高い仮想通貨といわれる「モネロ(XMR)」「ダッシュ(DASH)」「ジーダッシュ(ZEC)」の取り扱い廃止を発表。加えて「オーガー(REP)」の取り扱いも廃止し、リスクがある仮想通貨を取り扱うことは適切ではないと判断したと発表しています。
参考:コインチェック 一部仮想通貨の取り扱い廃止のお知らせ

このように匿名性が高い仮想通貨はマネーロンダリングに利用される可能性があるため、懸念されている仮想通貨なのです。次にホワイトリスト入りする仮想通貨を探す時は、匿名性が高いという特徴を持ったコインを外したほうがよいでしょう。

まとめ

今回は仮想通貨のホワイトリストについて解説してきました。

  • ホワイトリストとは、金融庁へ登録済みの業者が取り扱っている仮想通貨を指す
  • 公的機関が使っている用語ではなくスラングである
  • 新たにホワイトリスト入りする仮想通貨は値上がりする可能性はあるが、事前にその情報を掴むことは困難
  • 次にホワイトリスト入りする仮想通貨の見つけ方は、情報収集をして予想を立てるしかない。その際はデマに踊らされないよう、信用できる機関や企業が発信する情報を取捨し判断する

ホワイトリストを活用して投資戦略を練るにも、まずは取引所で口座を開設して主軸通貨であるビットコインを購入するといった方法が一般的。こちらの記事では口座開設からビットコインの購入&売却方法までを画像付きで紹介しています。ぜひ参考にしてください。
一歩も外出せずに買えた!知識ゼロでもわかるビットコインの始め方