仮想通貨（暗号資産）のバブルはなぜ発生し崩壊したのか、また、今後再来するのかを知ることは投資をするうえで重要なポイントです。
内容を理解することで、適切な投資戦略を立てることができるからです。
今回の記事では、仮想通貨のバブルの概要から発生した理由、著名人やインターネットバブルを基にした崩壊後の投資戦略などを詳しく解説していきます。
目次
1. 仮想通貨のバブルの概要・理由・崩壊後の現状
この項目では、仮想通貨のバブルの概要と発生した理由、崩壊後の現状について確認していきます。
1-1. 2017年から2018年に起こった暴騰と暴落
仮想通貨のバブルは2017年から2018年にかけて発生した、価格の暴騰と暴落です。
下記の画像は、2017年の1月から2018年12月にかけてのビットコインのチャートです。
2017年1月頃は1BTCあたり10万円前後で取引されていましたが、2017年12月頃には約12倍となる約230万円まで価格が上昇しました。
一方で、その後は価格が下落し、2018年12月頃にはピーク時の6分の1以下となる約35万円まで暴落しています。
1-2. なぜバブルが発生し崩壊したのかは不明
仮想通貨のバブル発生と崩壊の理由について、メディア報道による知名度の上昇や投機的な資産の流入など要因は多いものの、現時点でその理由は明らかになっていません。
ただし、一部の大口投資家による価格操作によって、バブルが引き起こされたと見解を示す研究者もいます。
（参照）SSRN｜Is Bitcoin Really Un-Tethered?
1-3. 崩壊後から規制の整備、大手企業の参入など進む
仮想通貨のバブル崩壊後からは、規制の整備や大手企業の参入などが進んでいます。
たとえば、規制面ではG20が仮想通貨を使ったマネーロンダリングなどへの国際的な対応方針を決定しました。
また、メッセージングアプリを提供するLINE株式会社、ECサイトを運営する楽天株式会社それぞれのグループ企業が仮想通貨交換業へ参入しています。
（参照）コインテレグラフ｜G20、仮想通貨のマネロン対策で宣言 国際デジタル課税でも連携へ
2. 仮想通貨バブルが再来する可能性は？
仮想通貨のバブルが再来する可能性については、様々な意見が出ています。
この項目では、著名人のバブルや仮想通貨についての見解、株式市場で起こったインターネットバブルを基にして、バブルが再来する可能性ついて検証していきましょう。
2-1. 著名人のバブル・仮想通貨についての見解
ジャック・ドーシー氏「ビットコインは10年以内に世界の単一通貨に」
2018年3月、ツイッター社のCEOであるジャック・ドーシー氏は、ビットコインが世界の単一通貨になる可能性があると見解を示しました。
加えて、ビットコインを保有する人が増えるほど、送金速度の遅さや手数料の高さの問題が解決していくとも述べています。
（参照）コインテレグラフ｜ツイッターCEO「ビットコインは10年以内に世界の単一通貨に」
ウォーレン・バフェット氏「ビットコインは妄想」
アメリカの企業バークシャー・ハサウェイの代表者であるウォーレン・バフェット氏は、「ビットコインは妄想」だと見解を示しています。
ブロックチェーンの価値はあると指摘しつつも、ビットコインには独自の価値がないことを、その根拠として挙げています。
ブロックチェーンとは仮想通貨の取引を記録する技術のことです。ブロックチェーンに記録された情報は、紛失する可能性が低く、改ざんも難しいという特徴があります。仮想通貨の取引だけでなく、様々な分野のデータ管理などへの応用が期待されている技術です。
CNBC｜Warren Buffett says bitcoin is a ‘delusion’ and ‘attracts charlatans’
ジャック・マー氏「ビットコインはバブル」
アリババの会長であるジャック・マー氏は、「ビットコインはバブルである」と見解を示しています。
ブロックチェーンはデータのセキュリティ強化など、社会に価値をもたらす反面、ビットコインにはそうした価値がないということを根拠として挙げています。
（参照）コインテレグラフ｜アリババ創業者ジャック・マー氏「ブロックチェーンはバブルではない」
2-2.インターネットバブルとの比較
インターネットバブルとは、1990年代から2000年代にかけて発生したバブルのことです。IT関連の企業の株価が大幅に上昇し、その後暴落しました。
下記のチャートは、IT関連の企業が数多く上場していたNASDAQの総合指数チャートです。
1996年頃は1,000前後で数値は推移していました。2000年3月にはその約5倍となる5048まで上昇していますが、その後は暴落し、2002年頃には1,000台まで下落してしまいました。
ピーク時の水準まで数値が回復したのは2015年頃です。ピークの約18年後の2020年1月時点では約9,500となっており、バブルピーク時より約4,500高い数値となっています。
仮想通貨の市場をインターネットバブルになぞって語る人も多く存在します。そのため、もし同様の動きをするのであれば、バブルの崩壊から同じ水準まで回復すること、さらにはピーク時の水準を超えるまでには、長い時間がかかると考えることも可能です。
（参照）内閣府 経済社会総合研究所｜第7章 IT バブルの発生と崩壊
2-3. バブル再来の可能性は低い
ここまでの情報を基にして考えると、バブルの再来する可能性は低く、価格の上昇にも時間がかかるという見方もできます。
著名人が評価している点は取引を記録するブロックチェーンの技術であり仮想通貨ではないため、バブルの頃の価格に見合った価値を現時点で持っていないと考えられるからです。
加えて、インターネットバブルの例では価格が回復するまでに長い時間を要したことから、仮想通貨がバブルのピーク時の価格に戻るには時間がかかると考えられます。
3. バブル崩壊後の投資戦略
この項目で紹介する投資戦略は、投資の基本的な心構えに基づいた、利益を大きくするより損失を小さくして堅実に利益を狙っていく手法となります。
バブルが再来し急激に値上がりする可能性は低く、長期的な値上がりを狙って投資をするのが、バブル崩壊後の投資戦略で重要であると考えられるからです。
3-1. 時価総額上位の銘柄に投資
1つ目の投資戦略は、時価総額が上位の銘柄に投資をすることです。
バブル崩壊後の現在でも上位の銘柄は、取引量が多い傾向があり、取引量が少ないものより適正価格での売買が可能となることが、その理由です。
時価総額が低すぎる銘柄は詐欺の可能性も
一方で、下位の銘柄は市場での注目度も低く、取引量も少ない傾向があります。
適正価格での取引が難しくなるだけでなく、詐欺の可能性も考えられるので、リスクの高い投資となってしまうのです。
そのため、時価総額ができるだけ高い銘柄に投資をするよう心がけましょう。
（関連記事）
ビットコインの時価総額は信頼の証！世界の有名企業と比較して市場規模を考察
3-2. 複数の銘柄に分散投資する
複数の銘柄に分散して投資をすることも、バブル崩壊後の投資戦略の１つと言えます。
分散して投資をすることで、１つの銘柄の値動きによって大きな損失を受ける可能性を減少させることができるからです。
分散投資の例
例えばAとBという２つの銘柄に1万円ずつ、合計で2万円の投資をした場合を考えてみましょう。
仮にAの銘柄の価格が50%下落し5,000円の損失、もう片方のBが10%下落し1,000円の損失が出たとすると、損失額の合計は6,000円です。
Aの銘柄だけに2万円を投資していた場合、損失額は10,000円になります。
このように複数の銘柄に分散して投資をすることで、１つの銘柄に投資をするよりも損失のリスクを抑えることができます。
分散投資の際には、１つ目の投資方法である時価総額上位の銘柄から複数の銘柄を選ぶと、なお良いでしょう。
3-3. 積立投資でリスクを低減する
３つ目の投資戦略としては、期間ごとに一定額の仮想通貨を購入していく積立投資で、損失リスクを低減させる方法があります。
積立投資は時間を分散して投資をすることで、利益も小さくなる場合がありますが、損失を減らすことにも繋がるからです。
積立投資の例
積立投資の例として、10万円分の仮想通貨を１回で購入した通常の投資と、５万円を購入してから１か月後に５万円を買い足す積立投資を比較してみましょう。
もし１か月後に価格が50％下落したとすると、10万円を１回で購入した通常の投資では５万円の損失が出ることになります。
一方で、積立投資の場合であれば２万５千円の損失が出ますが、１か月後に５万円分の仮想通貨を買い足すため、同じ10万円を投資したにも関わらず損失額を小さくすることができました。
このように、積立投資で時間を分散して投資をすることで、損失額を小さくすることが可能になるのです。
（関連記事）
仮想通貨の積立は初心者でも始めやすい！ メリットとおすすめ取引所
まとめ
以上、仮想通貨のバブルについて解説してきました。あらためて、この記事のポイントをまとめておきましょう。
- 仮想通貨のバブルは2017年から2018年にかけて起こった価格の暴落と暴騰
- インターネットバブルや著名人の見解を基に考えるとバブル再来の可能性は低い
- 今後の投資戦略は分散投資や積立投資でリスクを低減していくのがおすすめ
今回紹介したように、仮想通貨のバブルが再来する可能性は低そうですが、長期的に値上がりする可能性は考えられそうです。
それでも投資には常にリスクがあるので、崩壊後の投資戦略で紹介したような手法を使い、リスクを低減していきましょう。
■世界のニュース
Google ニュース 「世界」
Google ニュース 「日本」
Google ニュース 「ビジネス」
Google ニュース 「科学＆テクノロジー」
Google Cloud スタートアップ
■価格情報
TradingView「ビットコイン/JPY」
coinbase「ビットコイン/USD」
CME「ビットコイン 先物」
■監督官庁
■研究機関
ビットコイン
bitcoin.org
イーサリアム
ethereum.org
Go Ethereum
web3.js
Truffle
solidity
ethereum/EIPs
Vitalik Buterin’s website
XRP
ripple.com
その他
Litecoin.org
Bitcoincash.org
nem.io
Stellar.org
monacoin.org
blockchain.com
■苦情相談等
■自主規制機関
■関連省庁等公式Twitter
日本政策金融公庫【公式】Twitter
厚生労働省【公式】Twitter
日本年金機構【公式】Twitter
内閣府政府広報オンライン【公式】Twitter
国民生活センター【公式】Twitter
金融庁【公式】Twitter
法務省【公式】Twitter
消費者庁【公式】Twitter
首相官邸【公式】Twitter
内閣官房【公式】Twitter
国税庁【公式】Twitter
警察庁【公式】Twitter