仮想通貨の暴落の原因をパターン別に解説|対策・回避する方法は?

仮想通貨(暗号資産)の暴落

ビットコインを始めとする仮想通貨(暗号資産)は、時には高値から半値以下になるほど大暴落をすることもあります。

十分な知識なく取引をすると、最悪の場合すべての投資資金を失ってしまうことでしょう。

本記事では、そんな恐ろしい大暴落について、原因や対策を具体的に解説します。

暴落のリスクを考慮することは投資をする上で非常に重要です。

投資の初心者の方や、万一の暴落に十分備えておきたいという方は、ぜひとも本記事をご参考ください。

仮想通貨(暗号資産)暴落


1. 仮想通貨の暴落の原因を解説

仮想通貨に限らず、株や為替などは、上昇局面は緩やかに、下落局面は急激に動く傾向があります。

緩やかな上昇局面で油断している個人投資家は、突然訪れる暴落で大きなダメージを負ってしまうのです。

仮想通貨の暴落の原因はさまざまなものがありますが、今回は代表的な原因を紹介しましょう。

1-1. ハッキング

仮想通貨に関連するニュースなどを見ていても、ハッキングのリスクについてはよく目にするかと思います。

仮想通貨は新しい技術であるがゆえにセキュリティ面で不安定な部分も多く、ハッキングの対象となりやすいのです。

実際のハッキングの事例は数多くありますが、2018年1月のCoincheckの事件が代表的です。

この事件は過去最大規模の仮想通貨ハッキング事件であり、価格にも大きな影響を与えました。

当時、世間は熱狂的な仮想通貨ブームであり、ビットコイン価格はバブルともいえる上昇を見せます。

しかし、当時人気の仮想通貨取引所であったCoincheck社が大規模な損失を被り、仮想通貨市場は一気に冷え込みました

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力強い上昇を続けていたビットコイン価格も、半月ほどの短期間で200万円から140万円程度まで急落します。

その後は本格的な下落相場となり、約2ヶ月後には3分の1程度の約65万円まで下落することになりました。

このようなケースからも、ハッキングは仮想通貨の価格へ甚大な影響を与える要素であることがわかります。

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1-2. 株価との連動

金(ゴールド)と同様に、仮想通貨も株価と逆相関を示すというもあります。

しかし、近年の傾向を見るに、むしろ仮想通貨、特にビットコイン価格は株価と相関を示すことが多いです。

すなわち、株価が上昇すればビットコインも上昇する、ということです。

例えばcoincheck事件のあった2018年1月、日経平均株価をはじめ世界的に大規模な株安となりました。

特に12月25日は日経平均1,000円安という暴落が起こり、のちに一部ではブラッククリスマスとも呼ばれました。

また、2020年の世界的な新型コロナウイルス流行も、世界的な株安の原因となっています。

こちらは2017年よりも更に大きな下落となり、日経平均株価は高値の24,000円から一時16,000円を割り込んでいます。

この2つの大規模な下落とほぼ同時期に、仮想通貨の暴落が起きています。

2020年の例で見ると、2月中旬時点で115万円程度だったビットコイン価格は、3月中旬時点で半値以下の50万円程度まで落ち込みました。

仮想通貨価格と株価が連動する原因としては、株価の下落に伴う追証(追加証拠金)の発生が考えられます。

株価の下落によって追加の資金が必要になった個人投資家が、資金を用意するために、保有していた仮想通貨を利確しているのではないかという説です。

実際には他にもさまざまな要因が絡み合って相関関係が生まれています。

ゆえに完全に正確なことはいえませんが、過去の値動きを見るに、現時点で仮想通貨価格と株価に正の相関があることは間違いないでしょう。

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1-3. 仮想通貨関連の規制・発言

株や為替の価格は要人発言政策発表によって急変動することがよくあります。

仮想通貨でもそれは例外ではなく、仮想通貨関連の政策や規制、事件のニュースによって突発的に変動することがあります。

具体的には、過去には以下のようなニュースがありました。

価格に影響を与えたニュース例

  • アメリカのビットコインETF上場承認の否決
  • 中国がICO、マイニング等を厳しく規制するという発表
  • 有名な仮想通貨取引所のCEOによる将来価格予想 など

これらのニュースは、事前に発表内容などが予想できていれば大きな値動きにはなりません。

しかし、突発的に発表されることも多いため、急激な値動きになりがちです。

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1-4. 個人投資家の狼狽売り

上述したような要因が特に見当たらない場合でも、大きな下落が起きる可能性は存在します。

例えばジリジリとした下落相場では、含み損を抱えた投資家が数多くいます。

そのような時、何らかの原因で相場に下落の勢いがついてしまうと、売りが売りを呼んで更に大きな下落になることがあります。

含み損に耐えられなくなった投資家が損切りし、さらに価格が下落するという負のスパイラルです。

しかし、後述するように、このような下落はチャンスにもなりえます。

仮想通貨の将来性を毀損するような事実が出ていないのであれば、安く仕込めるチャンスだという考えです。

そのようなチャンスを掴むためにも、大きな下落が起きた場合は下落の原因をすぐに調べる癖をつけるとよいでしょう。

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2. 破産の可能性も!暴落に巻き込まれるとどうなる?

仮想通貨(暗号資産)暴落の影響

ここまでは仮想通貨の暴落が起きる原因について解説しました。次は、暴落に実際に巻き込まれてしまったらどうなるのかについて解説していきます。

2-1. 過去には下落率70%の大暴落も

まず、仮想通貨の暴落とはどれほどのスケールなのでしょうか。

2020年4月時点から過去2年間に起きた暴落を調べました。

1ヶ月間で最も下落率の大きかった期間を参照しています。

ビットコイン円 日経平均株価 ドル円
高値 2,008,000円 24,035円 112.229円
安値 645,650円 16,670円 101.180円
下落率 67.85% 30.64% 9.84%

こうしてみると、いかにビットコインの値動きが大きいかがわかります。1ヶ月の間に高値から約7割も下落しているのは驚きです。

意外とドル円が動いていないと思う方もいるかも知れません。しかし、為替はレバレッジをかけて取引している投資家が多いため、10%程度の値動きでも大きな非常に損益となるのです。

2-2. 税金が払えないケース

また、暴落のタイミングによっては、トータルで損失が出ているにもかかわらず税金を払わなければいけない場合もあります。

それは、ある年では利益を出せたものの、別の年では損失を被ってしまった場合です。

税金は、通常の給料はもちろん、投資によって得た利益にもかかります。例えば、同年に100万円の利益、40万円の損失を出しているとすると、差し引き60万円が課税対象の所得になります。

ここで大切なのは、損失となった取引もしっかりと報告しなければ、税務上不利になってしまうことです。

株の場合、損失の取引が数年に渡り繰越できるため、損失となった取引も節税に活かしやすい仕組みとなっています。しかし、仮想通貨は株のような損失の繰越ができません

すると、ある年で100万円の利益となり、次の年に1,000万円の損失となるような、トータルでマイナスの場合でも納税の義務は発生します。

仮想通貨では、うまく上昇相場に乗って大きく稼いだものの、翌年の下落相場で大損してしまった投資家も多いです。そのような方は、上昇相場の時の利益で発生した納税義務に苦しむことになってしまいます。

税理士としっかりと相談し、自分の納税額についてあらかじめ把握しておくことが大切といえるでしょう。

ビットコインの税金|節税の方法や大損しない為の知識

2-3. 暴落がチャンスとなることも

仮想通貨(暗号資産)の暴落はチャンスにも?

投資の世界では、「楽観で売り、恐怖で買う」という格言をよく耳にします。投資では大衆心理と逆の行動をすると有利であることをよく示した言葉です。

資産化は恐慌から生まれる」ともいわれ、大衆が狼狽売りをしているタイミングは絶好の仕込み時にもなり得ます。うまく暴落後の上昇相場に乗ることができれば、大きな利益を得ることもできるでしょう。

実際、ジリジリとした下落相場の最終局面は急激な暴落になることが多いです。

この暴落はセリングクライマックスとも呼ばれ、その後上昇相場へと転換することが多いです。

セリングクライマックスの見極めは難しいですが、下落した原因や自分の資金力、投資期間などの計画をしっかり持って買い向かえば、利益を出すことは十分可能です。

株でも仮想通貨でも、暴落は忘れた頃にやってきます

常に備えを怠らず、暴落した時に買い向かうだけの準備をしておくことが大切です。


3. 暴落を回避するには

仮想通貨(暗号資産)の暴落を回避する方法

最後に、暴落を回避するにはどうすればいいのかについて解説します。

暴落はある日突然起きるため、多くの投資家が被害を受けてしまいますが、日頃から対策をしておくことで被害を最小限に留めることができます。

3-1. 明確な損切りラインの設定

暴落の被害を抑えるうえで損切りは非常に重要です。

基本的なことと思われるかもしれませんが、この基本ができていない投資家は非常に多いです。明確な損切りラインが定まっていないために、いざ含み損になった時に感情で損切りの判断をしてしまうのです。

損切りラインの設定は、自分の資金力、レバレッジ、リスクリワード比、テクニカル分析などからあらかじめ設定しておくとよいでしょう。

明確な取引ルールを作り込んでおくことで、暴落時にも落ち着いて対応することが可能です。

正しい損切りで「損切り貧乏」を回避! 目安の探し方をトレーダーが解説

3-2. レバレッジ管理

暴落時に最も怖いことが、証拠金取引で証拠金が足りなくなり、強制ロスカットまたは追証となることです。どちらも、今後投資を継続することが難しくなるほどのダメージを負ってしまいます。

このような事態に陥らないようにするためにも、日頃からレバレッジは低レバレッジを意識しておくとよいでしょう。具体的に何倍までと、数字を決めておくとなおよいです。

もしくは、取引は現物のみとしてしまえば、強制ロスカットや追証になることはありません。

国内取引所は改正資金決済法が2020年5月1日より施行されることで、レバレッジ取引倍率が最大2倍となりました。

最適なレバレッジは投資期間やリスクリワード比などによって変わってくるので一概にはいえません。

ただ、成功している投資家は攻めよりも守りの姿勢の投資家が多い傾向にあります。欲を出しすぎると、投資で成功することは難しいです。

欲を出しすぎず、レバレッジをしっかりと見積もってトレードすることも、暴落に備える重要な項目のひとつです。

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まとめ

仮想通貨の暴落にはさまざまな要因がありますが、暴落を予測することは概して難易度が高いです。長く投資をやっていると、どうしても暴落を食らってしまうこともあるでしょう。

しかし、暴落にどう対応するかで投資家として生き残れるかどうかが決まります。狼狽売りをせずに、あらかじめ設定したラインで損切りをすれば、自分の投資計画に狂いは生じないはずです。

また、暴落時にうまく仕込むことができれば、暴落を利用して利益を出すことも可能です。

仮想通貨に限らず、投資において暴落は必ず訪れるものです。

緩やかな上昇相場においては、増えていく含み益を見て油断してしまい、利益確定するタイミングを見誤ってしまいがちです。そして突然訪れる暴落によって、含み益が一転含み損になってしまうのです。

そのような事態を回避するために大切なのは、しっかりとした計画と資金管理です。事前準備を万全におこない、暴落に備えられることは、投資家として必須のスキルであるといえるでしょう。

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