トークンとは? 仮想通貨との3つの違い、見分け方を徹底解剖

仮想通貨とトークン

仮想通貨の「トークン」という言葉を聞いたことはありませんか?

仮想通貨におけるトークンとは、ざっくり言うとブロックチェーン上で発行された独自コインの事を指します。

しかし仮想通貨と何が違うのか、トークンとは何なのか、実は定義はありません

そこで、仮想通貨とトークンの違いを解説します。

また、トークンそのものを区別するために「利用方法」「扱われ方」「プラットフォーム」で分類してみました。

この記事を読めば、トークンの全体像が見え自分の目的に合ったトークンを選べるようになることでしょう。

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1. トークンとは「価値に交換できるもの」

仮想通貨やトークンの価値

トークンの辞書的な意味は「価値に交換できるもの」です。

ただしこれだけでは、仮想通貨や法定通貨(円やドルなど)との違いがあまり分かりません。

トークンは、そのトークンを発行した発行主のサービスや商品を購入したり、特典や権利を得たり、「価値との交換」ができます。つまり、ポイントカードの役割や株・債権の役割など目的やシーンによって使い分けられる存在です。

仮想通貨は「通貨」ですから、サービスや商品・他の貨幣などの「価値」と交換することができます。視点によっては、仮想通貨もトークンと言えるのです。

しかし「仮想通貨」と「トークン」は違います

次章では3つの視点から、それぞれを区別してみましょう。

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2. 3つの視点から仮想通貨と区別してみる

トークンと仮想通貨を以下のような3つの視点から、区別してみました。

  • 独自のブロックチェーンの有無
  • 管理者の有無
  • 付加価値の有無

2-1. 独自のブロックチェーンの有無

仮想通貨とトークンをブロックチェーンの有無で区別する
仮想通貨とトークンをブロックチェーンの有無で区別する

仮想通貨とトークンで決定的に違うのが、このブロックチェーンの有無です。

◆仮想通貨のブロックチェーン上で動作しているのがトークン

トークンは独自のブロックチェーンを持っていません。

トークンの場合、有名なトークンとして、「カウンターパーティ(XCP)」、「バイナンスコイン(BNB)」、「コムサ(CMS)」、「モナパーティー(XMP)」などがあります。

「カウンターパーティ(XCP)」はビットコイン、「バイナンスコイン(BNB)」はイーサリアム、「コムサ(CMS)」はネム、「モナパーティ(XMP)」はモナコインのブロックチェーンを利用して、交換・売買できるようになっているのです。

◆独自のブロックチェーンで動作しているのが仮想通貨

仮想通貨の代表的な例として、「ビットコイン」「イーサリアム」「ネム」「モナコイン」などが挙げられます。

これらは独自のブロックチェーンを持ち、そのブロックチェーンを動作させるしくみとして「BTC」「ETH」「XEM」「MONA」といった仮想通貨が存在しているのです。

 

2-2. 管理者の有無

 

トークンの特徴(管理者)

◆特定の管理者がいないのが特徴の仮想通貨

仮想通貨の多くはブロックチェーンにその取引履歴が記録され、ネットワーク全体で管理されています。つまり特定の管理者がいない存在です。

◆トークンには管理者が存在する

トークンには発行元という管理者がいます。

仮想通貨のブロックチェーンのしくみを利用して発行したものがトークンなので、当然誰かが発行元となります。

トークンは誰でも発行できる
トークンは誰でも発行することができます。
発行元の管理者(企業・団体)は、発行する際に発行数や用途などを決めています。
そのため、トークンの価値は、発行元がどんな価値と交換できるかによって決まります。

2-3. 付加価値の有無

トークンの発行目的

◆トークンに付加価値を付けることができる

トークンは、発行者がその目的に見合った価値を付加することができます。

例えば、特定の金額を持っていると特典を得られる「会員権」のような使い方や、購入したときに配布される「ポイント」、特定の画像と紐付けた「キャラクターカード」など、発行元のアイデア次第で様々な付加価値を付けることができます。

◆仮想通貨は非中央集権ゆえに用途がない

仮想通貨は、ブロックチェーンの運用上必要なネットワーク手数料や通貨そのものの使い方にしか限定されません。

平たく言うと、非中央集権ゆえに利用用途を決める事ができないのです。

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3. 「トークン」の意義

仮想通貨のトークンには、「新たな市場を生み出す力」があります。いくつかのトークンは、ICOによって資金調達に成功し、今までになかったサービスを作り出しています。

トークンを利用し、企業が課題を解決しつつある例を2つ挙げましょう。

OmiseGO(OMG)

「OmiseGo」は、スマートフォンに表示されるQRコードを使って決済できるサービスを実現しました。

電子決済については、クレジットカードや銀行口座からの引き落としが主流ですが、東南アジアの人々の7割が銀行口座を持っていないと言われており、当然クレジットカードも持っていません。「OmiseGo」は、そういった銀行口座を持たない人にも電子決済の門戸を広げ、数多くの人が時代に取り残されることなく、新たなサービスを受けることができるようにしたのです。

VeChain(VEN)

「Vechain」は、高級品や自動車、食品の情報をブロックチェーン上で監視して、製造から物量、販売までの状況を誰でもアクセスできるようなサービスを展開しようとしているトークンでした。

「Vechain」を使えば、高級ワインや食品などの生産から消費までの履歴や、高級な宝飾品や美術品などの取引履歴を偽造できない形で記録、参照することができ、消費者やコレクターが安心して購入することができるわけです。

上記のコンセプトのもと、VeChainは資金調達に成功し、2018年6月に独自のブロックチェーンであるメインネットへの移行を完了させました。メインネット移行をもってトークンとしての取引を終了し、現在は仮想通貨VeChain(VET)として取引されています。

数多くの企業はこのような課題に対して、環境構築の難しさや経済的な問題で解決する方法を実現できませんでした。

しかしトークンが世界中の企業や個人にブロックチェーンを開放することで、新たなサービス商品を生み出す土壌を作り出しています。

これがトークンにとっての大きな存在意義なのです。

トークンと仮想通貨の市場規模

トークンが新たな市場を作り出せば、そこにユーザーが集まってきます。つまり、ブロックチェーンのシェアが向上します。

ブロックチェーンのシェアが上がれば仮想通貨の流通が活発になり、仮想通貨が本来の目的としている通貨として利用されることが増えます。その結果仮想通貨全体の市場価値が向上していくことが期待できます。

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4. ホワイトペーパーを元に3つの視点で分類してみる

前述の通り、トークンは発行元のアイデア次第で様々な付加価値が付けられます。

そんな無数とも言えるトークンを、ホワイトペーパーを元に分類してみましょう。このような分類を行うことで千差万別とも言えるトークンを理解しやすくなります。

4-1. トークンの利用目的による分類

トークンをどんなことに利用するのか、という点で分類します。

パターン特徴発行元のタイプ
会員権型トークン保有者だけがサービスを利用できる新規サービス、クローズドサービス
プリペイド型サービスを利用するのに、トークンを消費する取引所、ゲームサイト
キャッシュバック型サービスを利用することで、トークンをもらえるECサイト
配当型サービスの利益の一部をトークンで配当する取引所
ID型トークンをIDとして商品を管理したり、トークンそのものをアイテムとして管理したりするECサイト、ゲームサイト、不動産や美術品売買

利用目的がホワイトペーパーに書かれていない場合や、あいまいで実現性に乏しい場合はトークン発行の目的がお金を集めるだけ、という可能性も考えられます。

また、コンセプトが具体的な内容であっても、テーマや規模の大きなものは実現するための実力(発行元の規模や資産・技術力など)があるのかを確認しておく必要があるでしょう。

4-2. トークンの扱い方 による分類

トークンが仮想通貨取引所に上場されているかどうか、どのような範囲で扱うのか、という点での分類方法もあります。

パターン利用方法
仮想通貨取引所で上場 通常の取引所で上場されており、各種仮想通貨やトークンと交換可能。運営する企業へ資産を預けて取引を行うため、セキュリティリスクがある。取引量が多く値動きがある。DEX(分散取引所)で上場
トークンが発行されたブロックチェーン上に存在するDEXでのみ上場されており、同じプラットフォーム上のトークンや仮想通貨と交換可能。市場が小さく、外部の取引所に比べ値動きは小さい。上場しておらず、サービス内のみ
【利用方法が明示】
発行元のサービスで配布方法や利用方法が明示されているもの。特定のサービスを利用(応援)する場合でなければ価値がない
【利用方法が未定】
発行元のサービスで配布されるシーンは明示されているが、利用方法や用途については、明示されていないもの。将来性を慎重に判断する必要がある。
上場しておらず、サービス内のみ
DEX(分散取引所)
ブロックチェーン上で動作する仮想通貨取引所のこと。運営主体はなく、自分で資産を管理するためセキュリティリスクは低い。個人の間で直接取引することができるが、利用者がまだ少なく取引高が小さい。プラットフォームに準じた仮想通貨を基軸通貨としており、法定通貨との取引ができない。

ホワイトペーパーでは、将来的な展望のみの記載しかない場合もありますし、まったく記載されていない(上場する気がない)場合もあります。

保有して特典をもらったり、取引所で売買したりなど、購入の判断をする参考となるでしょう。

4-3. トークンのベース(プラットフォーム)による分類

そのトークンがどの仮想通貨のブロックチェーンを利用しているのか、で分類することもできます。送金速度や手数料、将来性などを考慮する上でとても重要なポイントです。

ホワイトペーパーの技術仕様部分には必ず掲載されているものですので、確認しておかなければいけません。記載がなければ、購入者に対し誠実ではないと判断しても良いでしょう。

プラットフォーム基軸通貨DEX(分散取引所)特徴
Ethereum
(ERC)
ETHEtherdeltaスマートコントラクトを利用可能。ERC20トークンを簡単に発行できるサービスもあり、もっとも普及しているトークン発行プラットフォーム
Bitcoin
(CounterParty)
BTCCounterwallet.io上のExchangeトークンに画像を付与できるメモリーチェーンという機能がある
NEM
(Mosaic)
XEMなしトークンの取引制限や手数料徴収の機能を設けることが可能
Monacoin
(MonaParty)
MONAmonaparty.meo上のExchangeCounterPartyと同じくメモリーチェーンの機能があり、CounterPartyよりも早く、安く送金できる
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まとめ

現在、「トークン」そのものに定義がありません。

トークンは「目的や利用シーンにより役割の変わるもの」と理解することができるでしょう。

現存するトークンと仮想通貨を比較すると以下の3つの違いがあります。

  • 独自のブロックチェーンを持たない
  • 管理者がいる
  • 付加価値を付けることができる

発行者がその目的に見合った価値を付加することができることから、トークンを利用すれば解決できる課題があることがわかりました。

そのため、各仮想通貨はこぞってトークンを発行できる機能を実装し公開しているのです。

トークンが利用されシェアが向上すれば、仮想通貨の価値自体も上がることが期待されます。

2019年6月現在、トークンの数は数万にのぼっており、日々新たなトークンが生まれています。そんなトークンの購入を考えるのであれば、ホワイトペーパーを通し特徴を見極める必要があるでしょう。

  • トークンの利用目的
  • トークンの扱い方
  • トークンのベース(プラットフォーム)

トークンを「購入したい」、「利用したい」という人は、ぜひホワイトペーパーを熟読して、その性質を見極めるようにしましょう。