仮想通貨の取引をこれから始めようという方も、ようやく慣れてきたという方も、取引所の情報を集めていると「取引所を複数使ったほうがいい！」という意見を耳にすることがあると思います。
とはいえ、本当に使ったほうがいいのか、悩んでいる方も多いのではないでしょうか。
複数の取引所を使用すると、１つの取引所だけを使うよりもずっと便利に取引を行うことができます。そのため、２つ以上の取引所を併用することは、仮想通貨取引をする上ではもはや常識といえるほど一般的。ただ、受けられるメリットが非常に大きい反面、初心者の方にはおすすめできない理由もあります。
この記事では、実際に使ってみた人の声を交えて、メリットとデメリットについて解説。初心者の人にお勧めできない理由や、デメリットを軽くする解決策もご紹介します。
目次
１． 複数の取引所を使うと、仮想通貨取引はもっと便利になる！
１つの取引所しか使っていないと、仮想通貨の取引に慣れてくるほど、ちょっと不便に感じることが出てきます。例えば、欲しいコインを取り扱っていなかったり、取引手数料が高かったり……
それを打破するのが複数の取引所を利用すること！
複数の取引所を使うことで、取引できる通貨の幅は広がりますし、受けられるサービスも増えます。また、資産を分散することでリスクヘッジにもなるので、仮想通貨取引をお得かつ安全に進めるためには複数の取引所を使うことは必須といえます。投資経験のある人や、仮想通貨投資に少し慣れてきた方は、絶対に複数取引所を登録すべきでしょう。
ただし、仮想通貨取引自体が初めてという人は、ちょっと注意が必要。
複数の取引所口座を使うメリットは、仮想通貨取引をより楽しむためにはなくてはならないものといえます。しかし、それらのメリットは複数の取引所を使いこなしてこそのもの。
成行、指値といったトレード板での売買方法や、取引所と販売所の違いなどがよくわからないままで複数の取引所を使ってしまうと、あまりメリットを実感できない危険が。それどころか、とにかく大変になるだけ、という可能性さえあります。
一つ目の取引所で何度か取引をしてみて「次はこうしたい」というものが見えてきてから、２つ目の取引所を探しても遅くはありません。
2. メリットは「いいとこどり」と「リスクヘッジ」
取引所口座の複数持ちを支持する声が高い理由は、この「いいとこどり」と「リスクヘッジ」という２つのメリットがとても大きいから。
使いこなすことができれば、よりお得に、より便利に仮想通貨取引をすることが可能です。
2‐1. 取引所ごとの強みやサービスを選んで使える
一口に販売所や取引所といっても、会社によってサービス内容は様々。どのコインを買いたいか、何をしたいかで選ぶ基準は変わりますが、以下の３つの基準で選ぶと選びやすくなります。
- 取引したいコインから選ぶ
- メインで使用する取引所のデメリットを補える取引所を選ぶ
- 独自のサービスで選ぶ
2-1-1. 取引したいコインから選ぶ
登録済の取引所であれば、ビットコインはほとんどの取引所が扱っています。しかし、オルトコインについては、取引所によって大きなばらつきが。
例えばネムとXRP（通称：リップル）を現物取引で購入したい場合を考えてみましょう。ネムを現物取引で購入しようと思うと、Zaifしかありません。ところがZaifではXRPを現物取引では扱っていないので、XRPを買うためにはほかの取引所の口座が必要です。
| サービス名 | 取り扱いコイン |
| bitbank |
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2-1-2. 手数料が高い！もっと安く買いたい！デメリットを補う取引所を選ぶ
すでに１つ目の取引所を使用している場合、例えば取引手数料が高い、即時入金ができないなど、なんらかのデメリットを感じているかもしれません。そのデメリットを別の取引所で補うことで、より取引が便利になります。
■bitbankをプラスしてオルトコインを割安で購入する
- オルトコインの板取引が無料（※2018年９月末までのキャンペーン中）
- 流動性が高いため、約定が速い
ビットバンクは取り扱っているすべてのコインで取引所での現物売買が可能。ビットコイン以外は販売所のみや、レバレッジ取引でしか取り扱いがないという取引所も多いのですが、このデメリットを補えるのがビットバンクです。また、手数料無料キャンペーン中のため、売買に手数料がかかりません。取引量が多いため約定が速く、販売所で購入するよりコストを抑えることが可能です。
■BITPointをプラスして入金手数料と送金手数料を節約する
- 日本円の即時入金手数料無料
- 送金手数料無料
BITPointは法定通貨の即時入金が入金手数料無料、さらに送金手数料も無料です。銀行営業時間外に日本円を入金しBITPointでビットコインを購入、さらに即時入金未対応の取引所へ無料で送金して、送金先の取引所でオルトコインを購入、という連携技が可能。
土日に大きな価格変動があった場合にも動きがとりやすくなるメリットがあります。
2-1-3. 外貨建やキャッシュバック。独自のサービスで選ぶ
取引所によっては仮想通貨の売買以外にも様々なサービスを行っているところがあります。投資以外のサービスもあるので、使ってみることで仮想通貨をより身近に感じることができるかもしれません。
■QUOINEXをプラスして外貨投資
- 国内最多９種類の外貨に対応
外貨建というと海外取引所が思い浮かびますが、QUOINEXは国内取引所ながら米ドル、ユーロのほか香港ドルやインドルピーなど日本円含む合計９種類の法定通貨に対応しています。仮想通貨そのものの価格変動だけでなく、外為レートを利用した投資も同時に行うことができるので、投資に慣れている人であればより大きな利益を狙うことができるでしょう。
■bitFlyerをプラスしてサービス利用でビットコインをもらう
- ネットショッピングやクレカ発行でビットコインをゲット
bitFlyerではbitFlyer経由でネットショッピングなどを利用することでビットコインがもらえるサービスを展開しています（bitFlyer｜ビットコインをもらう）。
ショッピングサイトを利用したりクレジットカードを発行したりすることでビットコインがもらえるので、手元に資金がなくてもビットコインを手にすることができます。
2-2. 資産の一斉流出を防ぐことができる
複数の取引所に口座を持つことのもう一つのメリットは「リスクヘッジ」。資産を分割して預けておくことで、一つの取引所でハッキングなどによる資産流出事故が起きた場合や、万一、取引所が倒産してしまった場合でも、他の取引所に預けていた資産に被害は及びません。
複数の取引所を活用することで、不測の事態にも被害を少なく抑えることができるのです。
普段の取引で使用する資産以外はウォレットで保管するのが、より安全な保管方法です。
ウォレットとはビットコインを便利かつ安全に管理するための財布
3. おすすめ組合せ例３選
金融庁登録済の取引所の中から、いくつかおすすめの組み合わせ例をご紹介します。
■bitFlyer + Zaif + QUOINE
ホワイトリスト（※）のコインをすべて入手可能！
国外取引所を使うのに不安がある場合など、国内の金融庁登録済業者だけで選ぶなら、この組み合わせ。国内取引所で扱われるコインとトークンをすべて入手することが可能です。
国内の取引所に限定しなければ、扱っているコインの種類は国外取引所のほうが多くなっています。ただ、国内取引所であれば利用者保護の観点から一定の基準による審査が行われていますが、それらの法整備がない地域も多くあります。英語力も必要になるので、あいまいな情報しかなくセキュリティや安全性を自分で判断できない場合は、国内の取引所を使うようにしたほうが無難でしょう。
（※）金融庁登録済の仮想通貨取引所、販売所で取り扱われているコインのリスト。金融庁による公式名称ではない。参考：仮想通貨のホワイトリストとは？主軸にすべきコイン一覧と投資活用法
bitFlyer公式サイト／Zaif公式サイト／QUOINEX公式サイト
ウォレット保管を徹底しましょう！
コインの種類が増えると、つい面倒になって取引所にそのまま置きっぱなしになりがちですが、取引所に入れたままにしておくと最悪の場合はハッキングなどの被害に遭ってしまうことも。
特に海外では、日本のようなセキュリティを含めた審査が義務付けられていない取引所も多くあります。きちんとウォレットに保管すると、より安全です
■bitbank + DMM Bitcoin
オルトコインの短期トレードとFXを使い分ける
現物での短期トレードをbitbankで行い、DMM BitcoinでFX取引を行う組み合わせです。
bitbankはチャートにTradingViewを採用しており、100を超える分析ツールを利用可能。現物取引手数料がオルトコインでも無料（※）となっているため、短期トレードで取引しても手数料がかさむことがありません。
DMM Bitcoinはビットコインを含む７種類のコインのレバレッジ取引が可能。レバレッジ取引ができるコインが国で一番多い取引所です。倍率は５倍固定。オルトコインは値動きも大きいのでリスクも大きいですが、その分利益も狙いやすいのではないでしょうか。
※2018年9月末日までのキャンペーンです
■bitbank + BITPoint
土日も無料で日本円入金＆売買が可能に！
BITPointの「クイック入金手数料と送金手数料が無料」というメリットと、bitbankの「取引手数料無料（※）」「初心者の使いやすさ」というメリットを活かす組み合わせ。
BITPointで日本円を入金してビットコイン購入、bitbankへ送金してオルトコインの売買を行う流れが無料に。BITPointも現物取引の手数料は無料ですが、画面はやや使いづらいのが難点。ビットコインの購入も、最初は少し手間取ってしまうかもしれません。それでも取引回数が増えるほど積みあがってしまうのが手数料。節約したい人にはおすすめです。
※2018年9月末日までのキャンペーンです
4. デメリットは「税金計算」と「パスワード管理」が大変なこと
複数取引所を使う上で起こるデメリットは、税金計算が大変になることと、パスワード管理が大変になること。デメリットの回避策と合わせて解説します。
4‐1. 取引を頻繁に行うほど大変になる税金計算
仮想通貨の取引で得た利益は、所得区分上「雑所得」という区分になり、課税対象です。課税対象になるということは、確定申告の対象になるということ。
確定申告の対象となる条件はいくつかありますが、仮想通貨取引で多いのは以下のパターンではないでしょうか。
- 個人事業主として収入を得ている人
- 年末調整した給与所得者で、仮想通貨取引での利益を含む副収入が20万円以上の人
参考：国税庁｜確定申告を行う必要がある方・還付申告を行うことができる方
仮想通貨で得た利益は雑所得にあたります。仮想通貨取引による利益を含め、年間の雑所得が20万円を超えた場合は、個人事業主でなくても確定申告が必要となります。※確定申告についての詳細は必ず所定官庁の公表情報を確認してください。
仮想通貨の場合、売却もしくは品物と交換したときの価格から取得時の価格を引いて利益を算出しなければなりません。しかも、それを取引ごとに計算する必要があります。しかも「品物との交換」には、一般的な商品の購入だけでなく「ほかの仮想通貨との交換」も含まれているため、より計算がややこしいことに！
国税庁の資料では、以下のように説明されています
他の仮想通貨の時価（購入価額）－（１ビットコイン当たりの取得価額 × 支払いビットコイン） = 所得金額
参考：国税庁｜仮想通貨に関する所得の計算方法について（pdf）
同資料内では、例として「3月9日に4BTCを2,000,000円で取得し、11月2日に1BTCを使って600,000分のETHを購入した場合」が示されています。この例を、計算式にあてはめてみると以下のようになります。
実際には、ビットコインを買い増ししたり、イーサリアムをさらにほかの仮想通貨に変えたりと、より複雑な交換履歴になります。さらに取引所間で仮想通貨を移動させていると、その手数料も計算に加えなければなりません。仮想通貨市場が盛り上がった2017年には、税金計算で苦しむ人が大量発生した模様……
暗号通貨の確定申告の計算、もうやめたい。。。苦しい。。
来年は国内・海外の取引所、たくさん使うのを辞めよ。。。複雑すぎる。
けど、ふるさと納税の今年分、明日が最後だから今日やり切る！！美味しいもの食べたい！！！！！！#仮想通貨税金— slackdroid (@slackdroid) December 30, 2017
仮想通貨取引においては、「購入した仮想通貨」以外のもの（仮想通貨、法定通貨、品物等）に変えたタイミングで利確とみなされます。逆に言えば、購入した仮想通貨を売却も交換もせず、実店舗での商品購入にも使わずにガチホしておけば、いくら価格が上がろうとも利益とはみなされません。
投資法はガチホが最強!? 仮想通貨の正しい運用方法を学べ
解決策．自動計算ツールを利用する
取引をたくさんしている人の強い味方となるのがコレ！ 自動で税金計算をしてくれます。
■tax@cryptact（無料／webサービス）
bitFlyer、bitbank、zaifなどの国内取引所のほか、BINANCE、BITTREXなど海外取引所を含む合計15か所、1,680種類の通貨に対応。デリバティブ取引にも対応しています。
■G-tax（β版）（無料／webサービス）
有志の仮想通貨研究会として税制の提言も行うAerialPartnersが運営するサービス。β版のため、随時機能が追加されていくと思われます。国内取引所のほか、BINANCE、BITTREXなど合計13か所の取引所に対応。ハードウェアウォレットTREZORにも対応しています。
4‐2. パスワードは複雑に！面倒でも使いまわしは絶対にダメ！
取引所に限らずですが、複数のwebサービスで同じパスワードを使うのは本当に危険です！
一つの取引所からパスワードが流出した時点で、同じパスワードを使用している取引所のパスワードがすべて流出したのとまったく同じこと。
「自分が持っている資産なんて大したことない」と思う方もいるかもしれませんが、２章で取り上げる複数取引所を使うメリットの一つ「資産分散によるリスクヘッジ」が、全く無意味になってしまいます。
【重要】仮想通貨取引をしている全ての方へ知って欲しいこと
・PWは取引所毎に設定しよう
・PWは20字以上にして、都度手入力をしよう
・二段階認証、SMS認証を設定しようこの先何倍にもなるかもしれない貴方の資産が盗まれる可能性が高いのは、社会的に仮想通貨への理解が追いついていない今だ。
— xCryptom🍇 (@crypt_flat) May 14, 2018
ちなみに、ただ違えばいいというわけでもなく、安全性を上げるには複雑なパスワードを設定が必要。取引所によっては、最低文字数や大文字や数字の使用など、パスワードの設定条件が細かく設定されています。指定された条件を満たすだけでなく、他人から推察されにくいものにしましょう。
複雑で、しかも個別のパスワードとなると、すべてを覚えるのはまず無理です。複数のパスワードを安全に管理する２つの方法をご紹介します。
解決策１．パスワード管理ツールを利用
複雑なパスワードにすればするほど、入力するときの面倒さは上がっていきます。それを回避するために便利なのが、パスワードを管理してくれるツールやアプリ。
登録サイトへの自動ログイン機能など、利便性も兼ね備えたものが多いです。
■1Password（無料／アプリ）
部分的に日本語対応されていないながらも、日本のユーザーにも非常に評価の高いパスワード管理アプリ。自動ログイン機能はもちろん、パスワード生成機能も実装。自分で考えるとワンパターンになりがちな人も、ランダムなパスワードを作ってもらえます。
パスワードは使い回さないこと。
覚えられない場合は1PasswordやLastPass等のパスワード管理ツールを使うと幸せになれる
(ฅ^•ω•^)っ[えとー]— 【公式】 パソコンショップ🍞DO-MU (@domesapporo) April 27, 2018
解決策２．紙やファイルに一覧にして、オフラインの人目につかないところに隠す
ノートに書いて鍵のかかる引出の奥に保管するなど、アナログな手段もハッキングされないという点では効果的。重要なのは「オフライン」かつ「人目につかない」ことです。
データの場合は、USBに保管してPC内には保管しないこと！
パスワード付きのエクセルに一覧記載して、そのファイルをパスワード付USBに保管、さらにそのUSBを金庫に保管、という厳重な管理をしている人もいるようです。
参考：一般社団法人JPCERT｜STOP!!パスワード使い回し!!キャンペーン
5. ポートフォリオツールで資産を一括管理
複数の取引所を使うようになったとき、便利なポートフォリオツールを紹介します。
複数の取引所にまたがる資産を一括で管理できます。
■Coinboard（コインボード）（無料／webツール）
API連携により取引所においてある資産を自動で取得して集計するwebサービス。APIの連携手順も詳しく説明されているので、技術者でなくても設定は簡単です。アプリはありませんがスマホ対応しているので、スマホでも問題なく見られます。
※2019年5月 コインボード（coinboad）サービス終了が発表されました。正式なクローズ日は後日発表予定
■Cryptofolio（クリプトフォリオ）（無料／アプリ）
かわいいキャラクター・RINOちゃんがナビゲートしてくれる日本発のポートフォリオアプリ。Android版とiOS版があり、機能的にはほぼ同じです。こちらはAPI連携でなく手動入力なので、ウォレット保管分もまとめて管理可能。最新ブログやニュースもチェックできます。３つのポートフォリオが設定できるので「短期トレードと長期保有」など、カスタマイズできるのが特徴です。
仮想通貨取引をする人の増加に伴い、ほかにもたくさんのポートフォリオツールが登場しています。調べたり実際に使ってみたりして、より便利で安全な取引ができるといいですね。
6. まとめ
ここまで、メリットとデメリットについて説明してきましたが、いかがでしたでしょうか。仮想通貨取引をする人の多くが、複数取引所を使う理由がわかったと思います。
| メリット | デメリット |
| 取引所ごとの強みやサービスを選んで使える 資産の一斉流出を防ぐことができる |
取引を頻繁に行うほど税金計算が大変になる パスワード管理が大変になる |
ただし、冒頭でも書いた通り、初心者の人がやみくもに取引所に登録することはあまりおすすめできません。
使いこなしている実感がないままにあれこれ手を出してしまうと、デメリットばかりが大きくなってしまうこともあります。特にパスワードの管理については、利益が出ていなくても、売買をしていなかったとしても、絶対に必要になります。
この記事も参考にしていただき、「あのコインが欲しい」「あのサービスを使いたい」など、やりたいことが決まったら、ぜひ、複数の取引所を使うという次のステップへ進んでみてください。
※記事の内容は2018年６月時点のものです
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