これを読めばリップル(XRP)がわかる!RippleとXRPの違い

「リップル(正式名称:XRP)が高騰し」「xrpが高騰した」という二つの表現をニュースやSNSなどで見かけたことがあると思います。

この場合、二つはどちらも同じ意味です。

しかし、「リップル=XRP」というのは実は間違いなのです! 

こちらの記事では混同しやすいリップルとXRPの違いを解説していきます。

1. リップルとは何か?RippleとXRP

一般的に「リップル」と呼ばれるものは三つあります。

・Ripple Inc.

・仮想通貨「XRP」

・国際送金システム「RippleNet(リップルネット)」

 

Ripple Inc.は、最も効率的に国際送金が出来る技術を提供するテクノロジー企業です。

また、その国際送金システムを「RippleNet(リップルネット)」と呼び、こちらもリップルと表現されることがあります。

 

そしてXRP「XRP Ledger」と呼ばれるブロックチェーンを基盤とした、独立したデジタル資産(仮想通貨)のことを指します。

 

この記事では、社名Ripple Inc.を「リップル社」、仮想通貨のリップルを「XRP」、国際送金システムを「リップルネット」と記載します。

1-1. XRPとは何か

XRPは、リップル社が提供する国際送金システム・リップルネット内で、「ブリッジ通貨」として使用される仮想通貨のことを指します。

ブリッジ通貨とは、異なる通貨間のブリッジ(Bridge=橋)となる通貨のことです。二つの異なる通貨を橋渡しすることで、送金のコストや手間を削減し、スピーディーに国際送金することを目的としている通貨です。

ブリッジ通貨には送金スピードと送金コストの安さが求められます。

XRPの決済スピードは約4秒で、リップルネットを利用した国際送金はのスピードは約2分です。

XRPを利用して、法定通貨から別の法定通貨への両替にかかる高額な外国為替手数料をカットすることが出来ます。そのため安価ですばやく国際送金をすることが出来るのです。

また、XRPはリップルネットを利用する際の手数料としても使われています。それにより、外部からの攻撃にも強いシステムとされています。

なぜかと言うと、リップルネットのシステムを利用するために手数料としてXRPが使われるということは、大きなトランザクションにはそれだけ多くのXRPが必要になるということです。そのため、外部から攻撃(システムに大きな負荷をかけてシステムをダウンさせたりすること)しようとすると多額のXRPを支払わなければならなくなります。

そこまで多額のXRPを支払ってまで攻撃するメリットがないので、XRPを手数料として利用するのは安全面でも理にかなっています。

XRPは中央集権的な仮想通貨と言われていますが、XRP上限枚数である1000億枚のうち、約600億枚をリップル社が保有しています。ひとつの企業や個人が大量に仮想通貨を保有している場合、その保有者が一気に仮想通貨を売りに出すことによって価値が下がることがあります。

そういったリスクを避けるために、リップル社保有のXRPの大半である約550億枚はロックアップ(鍵をかけてある)して売却できないようにしてあるのです。このロックアップにより、大量売りの値下がりを気にすることなく取引できるようになり、安定した仮想通貨として投資家からの高評価につながっています。

1-2. xRapidとは

リップル社が提供する国際送金システム・リップルネット内で、実際の送金に使われるシステムがxRapidです。xRapidは、最も狭いスプレッドを提示したマーケットメーカーが送金元の通貨をXRPに変換し、XRPを送金先の通貨に即時変換します。

従来の国際送金システムでは、送金元の通貨は送金先の通貨に変換して送金されます。通貨を変換する時には為替手数料がかかります。

更に、銀行での送金手数料がかかります。

また、銀行は取引のある銀行にしか送金できないため、送り先の銀行と直接取引がない場合は別の銀行を中継銀行(この中継銀行はコルレス銀行と呼ばれます)として利用する必要があります。

海外の銀行の場合は2回、3回と中継する必要がある場合もあり、そのたびに各中継銀行の手数料が発生します。

そういったデメリットを改善したシステムがSWIFTです。

SWIFTを利用している国は200か国を越え、日本から海外への送金は従来の国際送金システムに比べて確実に早く処理することが出来るようになりました。

しかし、SWIFTを利用しても、高額の手数料や送金完了まで数日かかるなどの問題がありました。

それを解決しようと立ち上がったプロジェクトが「リップル」です。

リップルネットを利用する送金は、例えば日本からアメリカに送金を行いたい場合、xRapid内で「日本の送金元」→「日本円をXRPに変換」→「XRPをアメリカドルに変換」→「アメリカの送金先」といった送金プロセスを瞬時に行い、資金を移動します。

xRapidでXRPをブリッジ通貨として利用することで、国境に関係なく資金を移動することが出来るようになります。

現在の国際送金は、送金先への着金は平均して2~3日かかります。xRapidを利用した国際送金は平均でわずか2分、通常の金額に比べて40~70%減という、すばやく低コストでの資金移動が可能になるのです。

1-3. XRP Ledgerとは

XRP Ledgerとは「XRPの台帳(Ledger)」で、XRPを利用した送金などのすべての取引を記録するところです。XRP Ledgerはブロックチェーンを基盤としたオープンソーステクノロジーであり、特定の誰かが独占して所有・管理するものではありません。ネットワークに参加している誰もが管理できる「分散型台帳」です。

XRP Ledgerの基盤となるブロックチェーンはネットワークの一種で、ビットコインの中核システムとして発明された技術です。

2. XRPのメリット

XRPは上記で述べた送金ネットワークとして実用化が見込まれている仮想通貨です。

そこで、XRPにはどんな特徴とメリットがあるのか見ていきましょう。

2-1. XRPのメリット①国際送金が早い

XRPのメリットで一番に挙げるとすればこれでしょう。

XRPは国際送金に特化して開発された仮想通貨です。先ほどお話ししたように、xRapidを利用して送金元の通貨をXRPに変換し、そのXRPを送金先の通貨に変換します。

XRPの決済にかかる時間は、リップル社の公式発表で約4秒です。ビットコインが1取引に10分かかることを考えれば、XRPは圧倒的な速さです。

XRPの取引は、バリデーター(validator)と呼ばれる承認者によって承認が行われる仕組みなので、ビットコインのブロックチェーンのような、取引に膨大な計算処理が必要な承認システムよりも早いのです。

リップル社の発表では、XRPは毎秒1500件もの取引を処理することが可能で、これはイーサリアムの毎秒15件、ビットコインの毎秒3~6件に比べると圧倒的な速さです。

2-2. XRPのメリット②送金する際の手数料が安い

現在、法定通貨の国際送金には「SWIFT」と呼ばれるシステムが主流です。銀行は取引のある銀行にしか送金できないため、途中に最終的な送り先以外の銀行を2回、3回と中継する必要が出てきます。そのため、為替手数料の他に中継する銀行の手数料も支払わなければならなくなり、手数料が大きくなります。

しかし、XRPを利用すれば送金元の通貨からXRPに変換し、それを直接送金先の通貨に変換できるため、全体のコストは40~70%少なくなります。

2-3. XRPのメリット③流通すればするほど価値が上がる

XRPの発行上限枚数は1000億枚です。XRPは公開時に1000億枚すべてを発行しており、ビットコインと違い今後増えていくことはありません。

そして、XRPを利用した取引の際、手数料として使用したXRPは消滅してしまうので、流通すればするほどXRP全体の量は減っていく仕組みになっています。

量が減るということは、希少価値が上がるということです。

3. XRPのデメリット

さて、メリットがあればデメリットもあります。

次にXRPのデメリットについてもご説明します。

3-1. XRPのデメリット①XRPは中央集権型仮想通貨である

前述しましたが、XRPは中央集権型の仮想通貨と言われています。リップル社が1000億枚のうちの600億枚のXRPを保有していることや、取引の承認を行う承認者であるバリデーターの大半をリップル社が管理していることなどが理由です。

中央集権型のデメリットは、良くも悪くもすべてが管理者の一存で決まってしまうということです。管理者の判断によっては、利用者全体に不利になる決断がされることもあります。

しかしリップル社は、「Ripple Ledgerは完全にオープンで、リップル社やその他の誰からの事前の許可を得る必要なく監視することが出来る」という見解を示しています。

つまり、取引の承認はリップル社ではなくバリデーターの手に委ねられており、それは非中央集権型だということをリップル社は言っているのです。

3-2. XRPのデメリット②有価証券とみなされる可能性

 

ビットコインとイーサリアムは有価証券ではないとSEC(米国証券取引委員会)の高官が発言しました。SECは仮想通貨の中でも主要通貨について言及しており、時価総額の高いXRPは次の対象となるといわれています。

有価証券とは株式・債券・手形・小切手などを指します。なぜXRPが有価証券と認められる可能性があるかというと、現時点ではリップル社がXRPの大半を保有しているため、リップル社の判断がXRPの価値に強く関わってくることになります。つまり、リップル社がXRPを操作することも出来るということです。XRPが有価証券だと認められると、SECの認可登録が必要になります。

SECの認可登録が必要ということは、どんなデメリットがあるのでしょうか?

現時点でSECに認可されている仮想通貨取引所はありません。

ということは、XRPが有価証券と認められた場合に、XRPを取り扱うことのできる仮想通貨取引所が無くなってしまうということです。

仮想通貨取引所で取引が出来なくなると、XRPは大暴落する可能性があります。また、他の仮想通貨にも影響し、仮想通貨市場全体の暴落も考えられます。

ただ、リップル社は「XRPはリップル社とは独立した仮想通貨で、誰でもXRPを所有できる」という見解を発表しています。また、取引を承認できる第三者機関のバリデーターを増やしており、リップル社の運営ノード占有率は50%を下回りました今後も第三者機関のバリデーターは増えていくとみられており、XRPの非中央集権化は進んでいく可能性が高いと言えます。

3-3. XRPのデメリット③流動性のリスク

流動性リスクとは、売買が極端に減少することで取引が成立しないことを言います。売りたい人がたくさんいても、買いたい人がいなければ取引は成立しません。また、逆に買いたい人がたくさんいるのに売りたい人がいない場合も取引は成立しません。

つまり、「流動性が高い=買いたい人がたくさんいる」ということであり、通貨として価値があると言えます。逆に、「流動性が低い=通貨としての価値は低い」ということになります。

流動性を上げるには、その通貨を利用する人や企業を増やす必要があります。XRPの場合はブリッジ通貨として使われることが前提ですので、より多くの法定通貨と交換できることが必要です。

流動性リスクに関してリップル社は、「現在Ripple Ledger外の複数の取引所でXRPをリスティングする最中にある」とコメントしています。これによりXRPへのアクセスが拡大すれば、XRPの流動性が向上することになります。

4. XRPを購入するならどこ?

ここまでXRPという仮想通貨についてご説明してきましたが、どこで購入できるのでしょうか?

おすすめは、ビットバンクです。

ビットバンクはビットコイン以外の仮想通貨であるオルトコイン(アルトコイン)を安全に購入できる取引所として評価されています。

ビットバンクはセキュリティの面に力を入れており、コールドウォレットと呼ばれる、ウェブにつながっていない状態の保管方法で資産を管理しています。

利用者側としても、二段階認証やSMS認証が導入されており、安全にログインすることが出来る取引所です。

XRPの取り扱いで世界トップレベルの取引所であり、取引手数料も無料です。

まとめ

以上、RippleXRPについて説明してきました。「リップル」とひとことに言っても、いくつかの意味があることがわかりましたね。

仮想通貨のXRPも、国際送金システムとしてのリップルも、将来性が期待されています。

アメリカの10大銀行のひとつ、PNCもリップルネットを導入することを発表していますし、世界中の主要な金融機関のリップルネット加入が次々と決定しています。

日本ではSBIグループがリップル社と共同で「SBI Ripple Asia」を設立しました。アジア地域における送金事業にリップルのシステムを使用して業務革新を行うというのが設立の目的です。

2020年の東京オリンピックでXRPを公式通貨として採用するよう求める署名活動が行われています。

XRPは、今後需要が高まるにつれて価値の上昇も期待できる仮想通貨です。今のうちに購入を考えてみても良いのではないでしょうか。