「ビットコインの買い時はいつ？」
ビットコインにはいくつかの買い時がありますが、今回はその中でも特に重要なものを3つ取り上げます。
加えて、ビットコインをお得に購入するポイント、購入した後にいつ売れば良いのか、購入までの具体的な手順も合わせて解説します。
買い時で購入してから実際に売って利益を出すまで、より具体的な流れを掴んでいきましょう。
目次
1. ビットコインの「3つ」の買い時
ビットコインの買い時の中でも、特に重要なのが以下の3つです。
ビットコインの買い時を見極めるポイント
- 半減期が訪れる前
- チャート分析
- ニュースが出た時
① 半減期が訪れる前
ビットコインの1つ目の買い時は、半減期が訪れる前です。半減期が訪れる前には、価格が上昇する傾向があるからです。
半減期は新規発行されるビットコインの数量が半分になるタイミングのことを指しています。これまでビットコインは3回の半減期が訪れており、そのいずれにおいても価格は上昇しています。
具体的に数ヶ月前などの期間は明言できませんが、過去の事例では1ヶ月から2ヶ月ほど前から上昇する傾向が見て取れます。
直近の半減期のチャート例【2020年5月12日】
直近では2020年5月12日にビットコインは半減期を迎えています。以下はその前後のチャート画像です。
価格は約44万円から約107万円ほどまで上昇している事が分かりますね。このように実際のチャート例を確認しても、ビットコインが半減期を迎える前は買い時と言えるのです。
② チャート分析
ビットコインの2つ目の買い時は、チャート分析で買いのサインが出た時です。感覚だけでトレードするよりも、理論に頼る方が良いからです。
感覚に頼って購入した場合、その後の価格予想に根拠がないため損失が出るリスクも高くなります。一方で、チャートの分析で明確な根拠を得ていれば、その後の価格予想にも一定の信頼性を得ることが可能です。
チャートの分析は「テクニカル分析」と呼ぶのが一般的です。以下の記事ではテクニカル分析を実際のチャート画像やイラスト使い分かりやすく解説しています。ぜひ参考にしてみてください。
こちらはテクニカル指標を用いた実際のチャート分析です。より実戦向きなので、投資家は普段このように売買判断を行っているのか、というイメージとして参考になりますね。
③ ニュースが出た時
ビットコインの3つ目の買い時は、ニュースが出た時です。価格に影響を与えそうなニュースが出た時に購入することで、利益を狙うことができます。
価格に影響を与えそうなニュースとは、最近では以下のようなものがあります。
- ビットコインETFが承認された
- スケーラビリティ問題が解決した
- 大手企業が参入した
ビットコインETFの承認
ビットコインETFの承認に関するニュースが出た時は、重要なポイントの1つです。もし承認されれば、年金基金や生命保険会社などの機関投資家（大口の投資家）の市場への参入が見込め、ビットコイン価格も上昇する可能性があるからです。
ビットコインETFとはビットコインを含めた上場投資信託のこと
ビットコインETFとは、ビットコインを投資対象に含めた上場投資信託のことを指しています。投資信託を分かりやすく言うと、資産運用の専門家にお金を預けて運用してもらえる商品のことです。
一般的な投資信託は取引時間や価格の算出などに制限があります。一方でビットコインETFは証券取引所などへ上場しているので、運営時間中であればリアルタイムで取引することが可能です。
SECから承認されれば価格上昇の可能性がある
ビットコインETFはSEC（米国証券取引委員会）という機関から上場のための承認を得ないと、取り扱うことができません。一方で2020年5月時点では、SECから承認を受けたビットコインETFはありません。
また、機関投資家は顧客から資金を集めるという性質上、信頼性の高い商品を中心に投資を行います。そのため、ビットコインETFが公的な機関であるSECから認可を受けることができれば、機関投資家がそれに対して資金を投入する可能性も出てくるでしょう。
これに伴いビットコイン価格の上昇が見込めるため、買い時の1つと考えることができるのです。
スケーラビリティ問題が解決した
スケーラビリティ問題が解決したというニュースが出た場合も、チェックポイントとなりえます。ビットコインを日常生活の決済で利用し、広く普及する可能性が高まるからです。
スケーラビリティ問題とはビットコインの送金が混み合った時に、送金速度が遅くなったり送金手数料が高騰したりする問題のことです。こうした問題点があることで、ビットコインの決済は思ったように普及していないのが現状です。
一方で、この問題を解決することができれば、ビットコイン決済がさらに普及する可能性があります。これによってビットコインの需要が増え、価格も上昇する可能性が出てくるので、買いを検討する要素となるでしょう。
大手企業が参入した
大手企業が参入したというニュースが出た時も、ビットコインの購入を検討するポイントのひとつです。
大手企業が参入すれば、ビットコインをはじめとした仮想通貨全体への信頼が向上することが見込めます。それに伴いビットコインの需要も増加し、価格の上昇も期待することができます。
こうした点からも大手企業が参入した時には、価格への影響が大きいと考えられるでしょう。
2.ビットコインをお得に購入する「2つ」のコツ
ここからは、ビットコインをお得に購入する2つのコツについて確認していきます。
コツ① 価格変動が激しい時には購入しない
ビットコインをお得に購入する1つ目のコツは、価格変動が激しい時には購入しないことです。
価格変動が激しい場合、希望する価格で注文が通り辛くなってしまいます。これによって、割高な金額で購入してしまう可能性が出てくるのです。
そのため、価格変動が激しい時には手を出さず、相場が落ち着きと取り戻してから買い時を探して行くと良いでしょう。
コツ② 「販売所」ではなく「取引所」で購入する
ビットコインをお得に購入する2つ目のコツは、「販売所」ではなく「取引所」でビットコインを購入することです。
仮想通貨の取引形式には「販売所」と「取引所」の2種類があります。
- 販売所：販売会社と直接仮想通貨の売買を行う
- 取引所：ユーザー同士が直接仮想通貨の売買を行う
「販売所」は手軽で簡単に利用できる点がメリットですが、価格は少し割高になる傾向があります。これに対して、「取引所」は操作方法が少し難しいですが、「販売所」よりも安めの価格で購入することが可能です。
そのため、ビットコインをお得に購入するのであれば「取引所」を活用するようにしましょう。
3.ビットコインの購入方法
ビットコインは以下の3STEPで簡単に購入することができます。
ビットコインを購入する手順
- STEP1. 取引所に登録する
- STEP2. 日本円を入金する
- STEP3. ビットコインを購入する
また、準備するものは、メールアドレスと運転免許証などの本人確認書類だけです。
難しいイメージのあるビットコインですが、実はとても簡単に始めることができます。さらに詳しい購入手順については、下記の記事を参考にしてみてください。
4. ビットコインの「2つ」の売り時
買い時で購入したビットコインは、将来的に売却しなければ利益を出すことができません。
そこでこの項目では、ビットコインの売り時について解説していきます。
① 目標金額まで利益が出た時
ビットコインの1つ目の売り時は、目標金額まで利益が出た時です。
欲張って利益を増やそうとすると、価格が変動し損失が出る可能性があります。そうした事態を防ぐためにも、このタイミングでは必ず売却するようにしましょう。
目標金額には決まりはありません。運用する金額を基に、自分がどれくらいの利益を出したいのかを現実的な目標金額を立てることをおすすめします。
② チャート分析で売りのサインが出た時
チャート分析で売りのサインが出た時は、ビットコインを売る1つのタイミングと言えます。分析によって導き出された予想は確実にその通りになるわけではありませんが、感覚での売却よりも信頼性が高いからです。
もしどのように分析をすれば良いか分からなければ、テクニカル分析の指標を使うと良いでしょう。今回はその例として、「RSI」という簡単に使えるシンプルな指標を紹介します。
RSIが70〜80を超えたら売りを検討する
RSIは0〜100までの数値を基にした、相場の過熱感を示した指標です。20〜30を下回ると売られ過ぎとなり価格が反発し上昇、70〜80を超えると買われ過ぎとなり価格が反発し下落する傾向があります。
そのため、売り時の目安としてはRSIが70〜80を超えたタイミングが良いでしょう。以下のチャートはビットコインチャートにRSIを表示したものです。
画面左側ではRSIが70を超えている状態ですが、価格はその後下落していることがわかりますね。
このように、RSIが70〜80を超えた後には価格も下落する傾向があります。ビットコインの売り時を判断する参考材料として活用していきましょう。
まとめ
以上、ビットコインの買い時について解説してきました。あらためて、この記事のポイントをまとめておきましょう。
- ビットコインETFの承認や半減期前は買い時として挙げられる
- 相場が荒れている時は割高になる傾向があるので購入は避けた方が良い
- 目標金額まで利益が出たりチャート分析でサインが出たら売り時
今回紹介したように、ビットコインにはいくつかの買い時があります。ただし、そのタイミングで購入したとしても、必ず利益が出るわけではありません。運用金額に余裕を持つなど、リスク管理はしっかりと行いましょう。
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