仮想通貨（暗号資産）という言葉を聞いて、「怖い」「怪しい」というイメージを持っていないでしょうか？
しかし仮想通貨は、ただの投資対象ではなくこれまでにない仕組みと特徴をもった新しい通貨なのです。
そんな仮想通貨の特徴や理念からメリット、しくみまでをざっくり説明します。
詳しい解説記事へのリンクも掲載していますので、気になる部分もしっかり理解していただけます。
目次
1. 仮想通貨とはなにか
最初の仮想通貨であるビットコインが登場してから10年以上の月日が流れて、すでに仮想通貨という言葉は一般の人たちにも知られています。
日本では資産として金融庁にも認められている仮想通貨ですが、じつはただの投資対象ではありません。
お金のしくみを根本から変える新たな技術なのです。
1-1. 仮想通貨の定義
2020年5月に施行された資金決済に関する法律（令和元年六月十四日公布（令和元年法律第三十七号）改正）で、仮想通貨は次のように定義されています。なお、これまで「仮想通貨」という名称でしたが、今回の改正で「暗号資産」と改称されています。
一 物品を購入し、若しくは借り受け、又は役務の提供を受ける場合に、これらの代価の弁済のために不特定の者に対して使用することができ、かつ、不特定の者を相手方として購入及び売却を行うことができる財産的価値（電子機器その他の物に電子的方法により記録されているものに限り、本邦通貨及び外国通貨並びに通貨建資産を除く。次号において同じ。）であって、電子情報処理組織を用いて移転することができるもの
二 不特定の者を相手方として前号に掲げるものと相互に交換を行うことができる財産的価値であって、電子情報処理組織を用いて移転することができるもの
また、国内取引所の「DMM Bitcoin」では以下の特徴を持つものとして紹介しています。
「特定の国家による価値の保証を持たない資産（通貨）」
「暗号化されたデジタル資産（通貨）」引用元：DMM Bitcoin
電子化された資産
仮想通貨は資産価値が認められたデータです。
資産価値が認められるには、他の資産や商品との交換や仕事に対する報酬として支払える価値移転の機能が必要です。
それに加えて、データを所有することができ複製することができないことが保障されている安全性が必須になります。
仮想通貨はブロックチェーンをはじめ種々の技術を組み合わせることで、この価値移転と安全性を実現しました。
価値を保証する管理者がいない資産
日本円をはじめとした法定通貨や債券、株式などの資産は国や企業が価値を保証しています。法律の管理下で価値移転と安全性が担保されていることで価値が保証されているのです。
仮想通貨にはそのような価値を保証する国家や企業は存在していません。その代わりに、価値移転と安全性をブロックチェーンなどの技術が保証しているのです。
1-2. 仮想通貨の特徴
仮想通貨は「所有する」「所有者を移転する」「他の価値と交換する」といったことができ、「複製」や「任意の生成」ができないといった法定通貨と同じような機能を持つ電子データです。
電子データですので、紙幣や貨幣のような物質としての存在はありません。その代わりにデータだからこその利点が、仮想通貨にはあります。
送金手数料の安さと送金速度の速さ
仮想通貨を使えば、電子データのやり取りだけになりますので送金コストや時間が従来よりもかかりません。
送金手数料数百円だけで、すぐに送金完了するのです。
それに比べて法定通貨の海外送金では1週間もかかってしまうことがあります。手数料についても国内の場合で数百円、海外送金の場合は数千円かかってしまうのです。
安全性の高さ
仮想通貨は強力な暗号技術を活用することで所有者の署名が施されており、所有者以外がアクセスすることができません。
現金の場合、物理的な紙幣に署名があるわけではなく「どこにあるか」だけで所有者を特定していますので、常に盗難や紛失などのリスクがつきまとっているのです。
非中央集権で利用制限がない
仮想通貨は公開されており、誰でも使うことができる通貨システムです。
価値の保証となるセキュリティ的な担保は、ブロックチェーンを維持する多数の利用者が担っています。
そのため住んでいる地域や人種、性別、年齢、思想などまったく関係なく、銀行口座を作れないような人でも使うことができるのです。
またシステムが停止することがありませんので、24時間365日いつでも利用することが可能です。
法定通貨のように生まれた場所によって利用できる通貨が固定されたり、取引できる時間が決まっていたりするようなことはありません。
1-3. 仮想通貨は投資対象？
結論から言うと、仮想通貨は投資対象となっています。
ただしそれは他の金融商品とは違う「未来への投資」という意味も含んでいるのです。
最初に登場した仮想通貨ビットコインが注目されたのは、ビットコイン登場時にあったリーマンショックによる経済の混乱が関係していたかもしれません。
法定通貨に対する信頼が揺らいでいた空気の中で、仮想通貨が法定通貨に替わる通貨として注目されたのでしょう。そのため、いくつかの仮想通貨は通貨としての流通を目指しています。
他にも、次のような様々な使い方が模索されています。
仮想通貨の使い方
- 事業資金を集めるプラットフォーム
- アプリケーションを動作させるための対価
- コンテンツの優劣を決める指標
- コミュニティ内のコミュニケーションの1つ
これら様々な使い方があるにも関わらずそれらはひとくくりに仮想通貨として扱われ、取引所で取引できるようになっています。
取引所では過去の価格動向や現在の価格、取引高などの数値的な情報が並んでいます。それらの数値的な情報を見た短期的な金融商品としての投資もあるでしょう。
でも仮想通貨の投資には、仮想通貨が目指している未来に投資するという長期的な観点も存在しています。それは、前述の「仮想通貨の使い方」のような方法で仮想通貨が流通することによって広がるサービスや技術への投資です。
仮想通貨によって変わる未来の社会への投資なのです。
ホワイトペーパーには仮想通貨の目指すものが書かれている
仮想通貨にはホワイトペーパーという、目的や技術をまとめた資料があります。各仮想通貨ホワイトペーパーを読むと、その仮想通貨がなにを目指しているのかを理解することができるでしょう。
2. 仮想通貨投資は危険なのか？
一般の人が仮想通貨を忌避する最大の要因は、仮想通貨が一般に知れ渡る原因となったのが流出事件だったからではないでしょうか。
その結果、仮想通貨には「怖い」「怪しい」というイメージが定着してしまいました。
しかしそれらは仮想通貨自体ではなく、仮想通貨の誤った管理方法や使い方によって引き起こされたものです。
ハッキングされる？
多くの流出事件の原因となったのは、仮想通貨へアクセスするための鍵である「秘密鍵」の管理方法のずさんさです。
秘密鍵は仮想通貨の所有権を示す唯一のもので、それが失われるということは所有権が失われることと同じ意味を示します。
2018年に起きたコインチェックの流出事件では、秘密鍵をネットワーク上に保管していたためにハッキングによって盗み出され大量の仮想通貨が失われてしまいました。
▶仮想通貨の流出はなぜ起こる？ 被害総額ランキング１位は日本の取引所
逆に言えば秘密鍵をきちんと管理することさえできれば、仮想通貨は強固なセキュリティに守られた資産だと言えるでしょう。
安全な保管のために個人でも「ウォレット」を使おう
秘密鍵の保管にはウォレットを使いますが、そのウォレットには次のようなものがあります。
| 形態 | 安全性 | 利便性 | 無料 |
| ペーパー | ★★★ | ★ | あり |
| ハードウェア | ★★★ | ★ | なし |
| デスクトップ | ★★ | ★★ | あり |
| モバイル（スマホアプリ） | ★★ | ★★★ | あり |
| ウェブ | ★ | ★★★ | あり |
それぞれ安全性と利便性に違いがありますので、複数のウォレットを組み合わせて使うのが良いでしょう。
▶ビットコインの管理方法はどれが正解？ ウォレットの特徴で判断しよう
暴落して大損する？
仮想通貨投資に限らず、投資には暴落や損失のリスクが付きまといます。
株式投資でも、過去にはリーマンショックや新型コロナによるいわゆる「コロナショック」で大暴落が起こりました。
そのためどんな投資であっても、失っても困らない余剰資金を使って行うものです。その点を忘れないようにしましょう。
仮想通貨の値動きが激しいのは事実
仮想通貨のボラティリティは他の金融商品とは比べられないほど高く、1日で数十万円も価格が変動することもあります。
そのため、数百万円を投資した次の瞬間に価値が10倍になることもあれば、10分の1に下落するということも簡単に起こるのです。
▶仮想通貨の暴落の原因をパターン別に解説｜対策・回避する方法は？
2017年末からの仮想通貨バブルでこの高騰と暴落が起こり、全財産を投じて失った人もいます。
これは仮想通貨の値動きの大きさも要因のひとつですが、それ以上に「投資のリスクを理解せずに無茶な投資をした」ことが原因です。そのようなことを繰り返してはいけません。
▶仮想通貨で借金を抱える要因と特徴・借金しないための対処方法を指南
詐欺かもしれない
仮想通貨に投資するのであれば、その仮想通貨についての調査は必須です。
ホワイトペーパーと呼ばれる企画書を読んでその仮想通貨の目的を理解し、開発状況やコミュニティの活発さを確認しましょう。それで納得できたものだけに投資すべきなのです。
▶仮想通貨のホワイトペーパーとは何？ 読み方＆読んでおくべき６点
仮想通貨は国や企業が保証してくれているものではありません。どこかの誰かが作って公開しているだけのものです。
その中にはただお金を集めたいだけの詐欺コインや、途中で開発が中断してしまうものも数多く存在しているのです。
「儲かる」「あの人が持ってる」「あの人がすすめてる」「SNSで評判がいい」などという要因だけで購入すると騙されてしまうことでしょう。
▶仮想通貨の詐欺かも？ 実際の手口・被害を防ぐための対策と相談先まとめ
▶【ビットコイン事件のまとめ】事件の概要・被害にあわない為の安全対策
3. 仮想通貨の始め方
仮想通貨を始める方法というのは、仮想通貨を入手して使う方法のことです。始めようと考えている人によって、次のような違いがあるのではないでしょうか。
| 投資 |
| ・仮想通貨を入手して売却することで利益を得る ・仮想通貨を購入すること特定のサービスの実現に力を貸す |
| マイニング |
| ・取引の承認を行うことで仮想通貨の運営に力を貸し、報酬を得る |
| その他 |
| ・コミュニティで使う ・アプリケーションを動かす対価にする |
順番に説明していきましょう。
3-1. 仮想通貨投資
仮想通貨投資というのは、仮想通貨の価格変動を利用して利益を得ることです。
仮想通貨の売買を繰り返したり、長期間保持して価格が上がるのを待ったりして差益を得るわけです。
▶東大卒・投資銀行出身のトレーダーが解説｜ビットコインの賢い買い方
他には、仮想通貨を売った資金を元手にサービスを立ち上げたり起業したりするICOやIEOへの投資もあります。
ICOでは企業や団体などが直接投資家とやりとりすることがほとんどですが、前者の仮想通貨そのものの価値の変動を利用して利益を得る投資やIEOの場合は仮想通貨取引所を使うことになることがほとんどでしょう。
▶【初心者向け】ICOとは？ 仮想通貨発行の目的やIPOとの違い
▶IEOとは？ ICOと違う点や参加方法・実施スケジュールの調べ方
仮想通貨取引所とは
仮想通貨取引所というのは、仮想通貨の売買やユーザー同士が売買を行う環境が整えられたサービスで、仮想通貨取引所に口座登録できれば誰でも仮想通貨を購入することができます。
代表的な取引所としては、コインチェックやbitFlyer、GMOコインなどがあります。テレビCMで聞いたことがある人もいるのではないでしょうか。
なお、取引所ごとに取り扱っている通貨は異なっており、手数料や取引方法も違っています。
セキュリティに対する取り組みについても違いがありますので、きちんと検討した上で選ぶようにしましょう。
▶安全・初心者向け！仮想通貨取引所の選び方とオススメ取引所2選
▶仮想通貨取引所総合ランキング
口座開設には以下が必要で、取引可能になるまでに1週間程度必要です。
- 本人確認書類（運転免許証やマイナンバーカードなど）
- メールアドレス
- 携帯電話やスマートフォン
仮想通貨を購入する方法
取引所で仮想通貨を購入する方法には、取引所形式と販売所形式があります。違いは、誰と取引するのかという点です。
| 取引所形式 |
|
同じ取引所を利用するユーザーから購入するもので、一般的には取引板と呼ばれる売買金額と数量が書かれたリストを使って売買します。 |
| 販売所形式 |
| 取引所を運営する企業から仮想通貨を購入するもので、少し割高ですが必要な量をすぐに購入することができます。 |
仮想通貨を売買する「現物取引」
取引所形式でも販売所形式でも、仮想通貨を安く購入して高く売ることで差益を得る取引です。
買った仮想通貨を必ずしも売る必要はなく、長期間保持して価格高騰を待つこともできます。
▶仮想通貨のチャートの見方｜ローソク足や出来高など基礎から解説
売買の差額を入手する「信用取引」
預けた証拠金を担保にその数倍の取引を行うことができる取引です。「売り―買い」もしくは「買い―売り」を必ず行う必要がある取引で、仮想通貨を入手することはできません。
▶ビットコインの信用取引とは？損失を出さない取引方法と取引所解説！
取引所に仮想通貨を貸す「レンディング」
保有している仮想通貨を取引所に一定期間貸し、期間満了後に利息とともに返済されるものです。
▶仮想通貨レンディングのメリットは？ 国内取引所と注意点を投資銀行出身のトレーダーが解説
少しずつ買い続ける「積立」
一定期間ごとに決められた金額分の仮想通貨を購入する方法です。将来の価格上昇を信じて買い続けることで、リスクを和らげる投資方法です
▶仮想通貨の積立は初心者でも始めやすい！ メリットとおすすめ取引所
事前に売買価格と期日を決める「先物」
決済期日とその時の売買価格を事前に決定しておく取引手法です。決済期日の相場価格に関係なく事前に設定した価格で売買されますので、相場を読む力がとても重要です。
▶ビットコイン先物とは？ 概要・メリット・現物価格との関係性を解説
3-2. マイニング
仮想通貨が他の金融商品と違うのは、マイニングで入手することができる点かもしれません。
マイニングは、ブロックチェーンに新たなブロックをつなげることで新たに発行される仮想通貨を受け取る作業です。
仮想通貨の取引を承認することでセキュリティを担保することに協力する作業ですので、仮想通貨の維持運営に協力するという一面もあります。
マイニングは、非中央集権の一翼を担う役割なのです。
▶ブロックチェーンエンジニアが解説｜ビットコインのマイニング入門
▶ブロックチェーンエンジニアが解説｜イーサリアムマイニングは儲かる？
3-3. その他の仮想通貨の使い方
投資やマイニング以外にも仮想通貨を使う方法はありますので、代表的なものを紹介しておきましょう。
コミュニティで使う
何らかの方法で入手した仮想通貨を、特定のコミュニティ内で使用することでコミュニティを盛り上げている人々もいます。
例えばモナコインでは、気に入ったコンテンツ制作者や記事などに対しての「投げ銭」や「チップ」、掲示板などへの質問に回答してくれた人への「お礼」として仮想通貨が盛んに使われていました。
▶日本発の仮想通貨モナコインとは？ 2ch生まれの愛されコイン
アプリケーションを動かす対価にする
イーサリアム（ETH）という仮想通貨ではスマートコントラクトと呼ばれる機能を使ってブロックチェーン上でアプリケーションを動作させることができます。
Dappsと呼ばれるそのアプリケーションを動かすのに、ETHが必要になるのです。
イーサリアムゲームなどでDappsを利用する場合は、仮想通貨を事前に入手しておかなければいけません。
▶イーサリアムで遊べる無料ゲーム４選！ MMOから最新カードゲームまで
3-4. 仮想通貨を始めるにあたっての注意点
仮想通貨は自己責任の傾向が強いものです。始めるに当たって事前に注意すべきことを紹介しておきましょう。
セキュリティは万全に
仮想通貨の流出がニュースで話題になっていたころもありますので、仮想通貨は危ないものと思っている人も多いかもしれません。
しかし、仮想通貨の流出の原因は仮想通貨の管理方法に問題があるのです。
そのため仮想通貨を扱うのであれば、ウイルスやハッキングへの対策やコールドウォレットを活用した保管など細心の注意を払わなければいけません
▶コールドウォレットとは？ 仮想通貨のハッキング対策方法を解説
税金に注意
仮想通貨は金融庁が資産と認めていますので、利益を得たらそこに税金がかかります。
そのため、仮想通貨で利益を得た場合は確定申告が必要になります。
具体的には、取引で利益が出た場合やマイニング報酬を得られた場合、その時点での時価が利益とみなされます。それらの合計を雑所得として計上し、他と合わせて20万円を超えた場合に納税義務が発生するのです。
仮想通貨にかかる税金について詳しく解説した記事がありますので、必ず確認しておいてください。
▶【2020年保存版】ビットコインの税金｜節税の方法や大損しない為の知識
▶仮想通貨の税率はどのくらい？ 税金の計算方法や基礎知識を解説
4. 仮想通貨を支える技術
仮想通貨は新しい技術ですが、仮想通貨を構成する技術は新しいものではありません。これまでに研究され成立した技術の集大成が仮想通貨なのです。
ここでは、そんな仮想通貨を支える技術について、代表的なものを紹介します。
ハッシュ値
ハッシュ値というのは、特定の値を変換して短くした値のことで、変換する計算のことをハッシュ計算と呼びます。
ハッシュ計算はただの計算ではなく、同じハッシュ値が別の値から算出されることはありません。そして、変換前の値が1でも違えばまったく違うハッシュ値が生まれるのです。
ハッシュ値を使うことで、データ全体を確認することなくデータの改ざんを知ることができます。
公開鍵暗号
公開鍵暗号というのは、暗号化するための公開鍵と復号化するための秘密鍵の２種類の鍵を利用する暗号化方法で、軍事通信からインターネットまで世界中の通信を支えています。
公開鍵は秘密鍵から生成され、公開鍵で暗号化されたものは生成元の秘密鍵でしか復号化できません。
仮想通貨は、この性質を利用して価値の移転が正しく行われることを保証しています。
送金先が公開している公開鍵で暗号化してから送金することで、送金した仮想通貨を復号できるのが秘密鍵を持っている送金先だけになるわけです。
もっと詳しい説明は以下の記事を参照してください。
▶イラストでわかる「秘密鍵」と「公開鍵」｜仮想通貨の基礎知識
P2P（peer-to-peer）
コンピュータ同士でデータを共有することができる通信方式です。
一般的なネットワークは、情報を保持しているサーバとその情報へアクセスして操作するクライアントに役割分担しています。そのため、特定のサーバに障害が起こることで処理が中断してしまうのです。
しかしP2Pであれば特定のコンピュータに障害が起こってもネットワーク内の他のコンピュータに同じデータが存在しているので、処理が中断することがありません。
仮想通貨が障害に強く24時間365日稼働し続けることができるのは、P2Pを採用しているからなのです。
ブロックチェーン
ブロックチェーンは分散型台帳技術と呼ばれ、取引を記録する電子的な台帳です。台帳データはP2Pのネットワーク上に分散して存在しており、高い信頼性を保持しています。
台帳データはブロックと呼ばれる塊で構成されており、ブロックの中には取引を表すトランザクションが格納されています。
トランザクションには1つ前のトランザクションのハッシュ値が格納されており、取引のつながりが保証されています。
また同様にブロックにも1つ前のブロックのハッシュ値が格納されており、ブロックチェーン全体で取引の流れが正しいことを保証しているのです。
●マイニングはブロックチェーンにブロックをつなげる
ビットコインなどのPoWを採用している仮想通貨のマイニングでは、ここで説明している1つ前のブロックのハッシュ値を見つけ出すハッシュ計算を行っています。
▶【イラスト入り】仮想通貨のトランザクションとは？わかりやすく解説
▶世界を変えるブロックチェーンの仕組みのやさしい概要
まとめ
2009年に世界最初の仮想通貨であるビットコインが稼働開始してからすでに10年以上の月日が流れていますが、ビットコインのシステムが止まったことはありません。
犯罪への利用やハッキングなど、利用者としての課題はありますが、技術的な安定性という点では実績を重ねています。
- 仮想通貨は「電子化された資産」であり「価値を保証する管理者がいない」
- 仮想通貨そのものの安全性と、詐欺などの危険性は別の問題
- 仮想通貨は銀行口座を作れない人でも使える
- 仮想通貨流出の原因のほとんどは、秘密鍵のずさんな管理
今後、法整備や技術への理解が進むことで、投資だけでなく仮想通貨がより身近な存在になっていくのかもしれません。
■世界のニュース
Google ニュース 「世界」
Google ニュース 「日本」
Google ニュース 「ビジネス」
Google ニュース 「科学＆テクノロジー」
Google Cloud スタートアップ
■価格情報
TradingView「ビットコイン/JPY」
coinbase「ビットコイン/USD」
CME「ビットコイン 先物」
■監督官庁
■研究機関
ビットコイン
bitcoin.org
イーサリアム
ethereum.org
Go Ethereum
web3.js
Truffle
solidity
ethereum/EIPs
Vitalik Buterin’s website
XRP
ripple.com
その他
Litecoin.org
Bitcoincash.org
nem.io
Stellar.org
monacoin.org
blockchain.com
■苦情相談等
■自主規制機関
■関連省庁等公式Twitter
日本政策金融公庫【公式】Twitter
厚生労働省【公式】Twitter
日本年金機構【公式】Twitter
内閣府政府広報オンライン【公式】Twitter
国民生活センター【公式】Twitter
金融庁【公式】Twitter
法務省【公式】Twitter
消費者庁【公式】Twitter
首相官邸【公式】Twitter
内閣官房【公式】Twitter
国税庁【公式】Twitter
警察庁【公式】Twitter